葬儀費用の相場は？内訳や葬儀形式ごとの平均額も解説

投稿日：2021.06.17
更新日：2021.12.05

葬儀 費用

葬儀費用は平均的にどのくらいかかるかご存知でしょうか。

葬儀にかかる費用をしっかり把握していないと、想定よりも費用がかかってしまうなどのトラブルにもなりかねません。

そこでこの記事では、一般的な葬儀の費用相場や葬儀携帯ごとの費用相場、その他の追加費用に関して解説していきます。

葬儀費用を安く抑える方法や、葬儀費用を払えない場合についての解説もしているので、ぜひ最後までご覧ください。

1. 一般的な葬儀費用の相場と内訳
2. 葬儀形態ごとの費用相場
3. 葬儀プランに含まれない追加費用とは
4. 葬儀費用を安くする方法
5. 誰が葬儀費用を払うのか？
6. 葬儀費用を払えない場合は？
7. 葬儀の費用相場についてまとめ

一般的な葬儀費用の相場と内訳

通夜、葬儀・告別式を二日間に分けて執り行う葬儀は「一般葬」と呼ばれますが、この一般葬の費用相場は195万円程度とされています。

葬儀の内容や参列者の数によっても費用は変動しますが、主な内訳は以下の通りです。

• 基本葬儀料金
• 式場使用料
• 付帯費用
• 車両費用
• 返礼費用
• 飲食費用

上記の各項目の詳細を解説していきます。

基本葬儀料金

基本葬儀料金は、10~200万円程度です。

葬儀社に葬儀を依頼する場合はこの基本料金がかかります。
基本料金の中には、祭壇費用・人件費・サービス料・諸手続き代行・各種備品などが含まれています。

相場に幅があるのは、地域の風習や送り方により費用の変動があるためです。

式場使用料

式場使用料は、2~50万円程度です。

この料金は、どこで葬儀を行うかによって費用が変わります。
主な式場は斎場・寺院・集会場・セレモニーホールになりますが、費用を抑えたい場合は公営のセレモニーホールがおすすめです。

付帯費用

付帯費用は、5~50万円程度です。
葬具・棺・遺影・エンバーミングの費用などがこの付帯費用に含まれます。

※エンバーミング：遺体衛生保全処理のことで、ご遺体を生前の美しい状態で保つために行う。

車両費用

車両費用は、1~5万円程度です。
寝台車（故人を病院から安置先に移動させる）・霊柩車・ハイヤー・マイクロバス代がこの車両費用に含まれます。

車両費用は時間帯や走行距離によって費用が変わります。

返礼費用

返礼費用は、1人あたり500~3,000円程度です。
会葬御礼や香典返しがこの返礼費用に含まれます。

参列者の人数によって返礼費用は大きく変わります。

飲食費用

飲食費用は1人あたり3,000~5000円程度です。
お通夜や火葬の最中の茶菓子代、食事代が飲食費用に含まれます。

この飲食費用も参列者の人数によって変わります。

葬儀形態ごとの費用相場

ここから、葬儀形態ごとの葬儀費用を解説していきます。
費用は目安となるもので地域によっても変動します。

一般葬

一般葬とは、通夜、葬儀・告別式を二日間に分けて執り行う葬儀形態で、一般的に「葬儀」というと、この一般葬のことを指します。

費用相場は総額195万円程度で、参列者の人数やそれに伴う会場の大きさによっても費用は変わります。
また、地域の風習によっても相場は異なりますが、東日本の方が西日本に比べて費用相場は高い傾向にあるようです。

家族葬

家族葬とは、故人の家族や特に親しい親戚のみといった、比較的少ない人数で行う葬儀のことです。
近年、この葬儀形式が選ばれることは多くなっているようです。

費用相場は総額50~150万円程度と、一般葬よりも安く行えることから家族葬を選択する人も増えてきているようです。

一日葬

一日葬は、通夜を行わずに葬儀から火葬までを一日で行う葬儀形式です。

費用相場は40~100万円程度で、ここまでで紹介した一般葬や家族葬に比べて大きく費用を抑えることができます。

一日で全行程が終了するため、遠方からの参列者の宿泊費がかからないことが費用を安く抑えることができる理由の一つです。

直葬（火葬式）

直葬は火葬式とも呼ばれ、通夜や葬儀・告別式を行わずに火葬のみを行います。
参列者を招かずに家族や親族のみで行うのが一般的です。

費用相場は20~50万円程度と安価ですが、直葬に対して家族や親族の理解を得ることができないというトラブルが起こる可能性もあるので、事前に確認をして賛同を得ることが大切です。

葬儀プランに含まれない追加費用とは

葬儀費用がわかりにくいと考えられる原因の一つとして追加費用が挙げられます。
この追加費用をプランに含めずに料金を案内している場合もあるので、十分に注意しましょう。

棺や花などのグレードアップ

棺や花をより高価なものへグレードアップさせる場合には追加料金が発生します。

棺は使用する木材を高級なものに変える場合、花は数や種類を変えることで追加費用が発生します。

飲食費・返礼品の追加

飲食費や返礼品費は参列者の人数によって変動します。

あらかじめの予測が難しい部分でもあるので、不安な場合は事前に葬儀社と相談しておきましょう。

移動費の追加

移動費は、移動距離によって費用が変動します。

移動費はあらかじめ距離を想定できますが、当日何かしらの事情で想定よりも移動距離が長くなった場合には追加費用が発生します。

移動費の相場は、移動距離が10㎞までで1万円～2万円程度です。
更に移動距離が10km長くなるについて、3,000円～5,000円程度追加料金が必要となることが多いようです。

その他

これらの項目以外にも、追加費用が発生する可能性のあります。
セットプランに含まれていないサービスを希望する場合にも追加費用が発生します。

例えば、故人を棺に納める前に故人の体をきれいにする湯灌（ゆかん）というサービスは、一般的にはセットプランに含まれていないことが多いです。

こうした専門のスタッフが必要となるサービスを希望する場合には、オプションとして追加する必要があります。

葬儀費用を安くする方法

葬儀費用を安くする方法を以下から解説していきます。

直葬（火葬式）を選ぶ

直葬（火葬式）の葬儀費用は他の葬儀形態に比べ最も低いものになり、費用相場は20~50万円程度になります。

費用を安く抑えることを最も重視して葬儀形態を選ぶ場合は、直葬（火葬式）がおすすめですが、デメリットとして通夜や葬儀・告別式を行わないことから周囲への理解を得られない場合があります。

公営セレモニーホールを選ぶ

公営のセレモニーホールは、区や市が管理しているという面で比較的料金が安いという特徴があります。

ただし、公営のセレモニーホールを利用する場合は、故人か喪主が運営自治体の居住者であうなどの条件を満たしている必要があります。

費用が曖昧な葬儀社を避ける

費用が曖昧な葬儀社を避けるというのは重要なポイントです。

葬儀の一部の料金しか表示していない場合や、オプションなどを除いた最低料金のみを表示していて詳しい説明がされない場合は避けるという選択をするのが無難かもしれません。

費用に関しては重要な指標の一つなので、事前に葬儀社としっかりと確認しましょう。

数社からプランの見積もりをとる

葬儀社を決める際には、できる限り複数の葬儀社に見積もりを依頼しましょう。

複数の葬儀社にプランの料金の見積もりを出してもらうことによって比較検討することができます。

補助制度や扶助制度を調べる

故人が国民健康保険や社会保険・共済組合に加入されていた場合には、葬祭費補助金制度を利用できます。

葬祭費補助金制度とは、葬式を執り行う方に対して支給される補助金制度です。
故人が加入していた健康保険によって、補助金の名称や支給される金額は異なります。

また、生活保護を受けている方などに対し、葬儀費用を自治体が支給する葬祭扶助制度もあります。

このような補助制度や扶助制度を利用することも、費用を安くする方法の一つです。

葬儀保険の加入

いざという時に備えて、葬儀保険に加入しておくという方法もあります。

葬儀保険には、年齢によって毎月の掛け金が異なるものと、掛け金は変わらずに支給額が異なるものがあります。
通常の保険と比べ加入時の条件を満たすためのハードルが低く、毎月の掛け金も少額であるのが特徴です。

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誰が葬儀費用を払うのか？

葬儀費用を誰が払うのかということについて、明確な決まりはないのですが、払うケースが多い人を紹介します。

喪主

一般的には、喪主が葬式費用を支払うケースが多いようです。
故人が遺言を残している場合を除き、故人の配偶者を喪主とするのが一般的です。

ただし、様々な理由で喪主を務めることがむずかしい場合には、長男や次男、長女、次女といった配偶者以外の血縁者が喪主を務めても問題はありません。

相続人で分担

葬式費用は高額となるため、喪主一人では支払いが厳しいケースもあります。

その際には、複数名の相続人で葬式費用を分担しても問題はありません。
それぞれ相続財産の割合によって、負担する葬式費用の金額を決めることが多いようです。

相続財産で支払う

一般的には、死亡届を提出することにより故人の銀行口座は凍結され、入出金ができなくなります。

しかし、銀行に「葬式費用として使用する」と伝えることによって150万円を上限として、故人の口座から現金を引き出すことが可能になります。

葬式費用をまかなうことが難しいという場合には、このように相続財産から支払う方法もあります。

葬儀費用を払えない場合は？

葬儀費用は急な出費となってしまうため、「葬儀費用が払えない」というトラブルも起こり得ます。
以下から、葬儀費用が払えない場合の対処法を紹介していきます。

葬儀ローンを利用する

葬儀ローンを利用すると葬儀費用を分割で支払うことができます。

葬儀社が信販会社と提携している場合は、葬儀ローンの案内もスムーズに行ってもらえるので、事前相談の際に支払いに関しての確認をしておきましょう。

生活保護葬を利用する

故人、もしくは喪主が生活保護受給者である場合は生活保護葬を行うことができます。

葬儀形態は直葬（火葬式）になりますが、生活保護の範囲での弔いが可能となります。

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葬儀の費用相場についてまとめ

ここまで葬儀費用に関する情報を中心に解説してきました。
ポイントをまとめると以下の通りです。

• 一般葬の費用相場は195万円
• 葬儀費用は相場の高い順に一般葬・家族葬・一日葬・直葬（火葬式）
• 棺や花のグレードアップや参列者の増加で追加費用が発生する
• 葬儀費用は喪主が払う場合や相続人で分担して払う場合が多い

これらの情報が皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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