終活
エンディングノートの目的は?メリットや書く内容などを紹介
更新日:2022.11.18 公開日:2022.01.24
死ぬ前に取り組む活動を終活といいますが、エンディングノートについてご存知でしょうか。
エンディングノートを知っていても、なんのために書かれるのかを知らない方もいると思います。
そこでこの記事では、エンディングノートの目的について詳しく説明していきます。
この機会に遺言書との違いを覚えておきましょう。
エンディングノートの形式についても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
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- エンディングノートとは
- エンディングノートのメリット
- エンディングノートの内容
- エンディングノートを書くタイミング
- エンディングノートは遺言状の代わりになる?
- エンディングノートの注意点
- エンディングノートの購入方法
- エンディングノートに形式はあるの?
- 整理がしやすいエンディングノートアプリ
- エンディングノートまとめ
エンディングノートとは
エンディングノートとは終活に用いられる道具の一つです。
エンディングノートに自分の意志や希望、情報などを書き留める終活方法として用いられます。
近年注目を集めていることから、専用のノートが販売されたり無料配布されているケースもあるようです。
さまざまな目的で書かれるエンディングノートですが、家族へ伝える情報を残すことがもっとも重要とされています。
スポンサーリンクエンディングノートのメリット
まずはエンディングノートに書き留めることで得られるメリットや、参考事例について解説します。
終活を整理できる
いざ終活を始めようと思っても、実際に何をどう始めたらよいのか分からない人が多いそうです。
事実として生前に整理しておくべき財産分与や、自分が希望する医療や介護、終末期の生活など項目は多岐にわたります。
そこで、エンディングノートを使い書けるところから書き始めることで、膨大な情報の整理ができます。
まずは必要最低限の情報から書き出し、不明確な点は家族や専門家などと話し合って決めるのもよいでしょう。
亡くなった後の指示がしやすい
エンディングノートが有効に機能するケースとして、亡くなった後の指示がしやすくなるという点があります。
亡くなった人の個人情報がからむ契約解除は、遺族の負担になる要因です。
具体的には、銀行の番号や各種会員の解約、遺産相続の指示などです。
手続き内容を明確にしておくと、家族の手間や判断といった負担を減らすことができます。
また、終末期においての延命処置の是非を指示しておくことも、重要な配慮といえるでしょう。
家族にメッセージが残せる
自分の自由な思いを、好きなように書き残せるのがエンディングノートです。
実用的な内容ではなくても、家族へのメッセージを残せるというのもメリットです。
思い出を振り返れる
エンディングノートを書き始めると、思うように筆が進まない項目があることに気がつきます。
自分が死んだ後のことだけではなく、自分がどのように生きたかという思い出を書くことで気持ちが整理されることもあります。
自分のことを自由に書き留められるエンディングノートでは、思い出を振り返れる絶好の機会ともいえます。
エンディングノートの内容
具体的に、エンディングノートに書き留めておくと良い内容をまとめましたので参考にしてください。
エンディングノートの内容は以下の通りです。
- 基本情報
- 連絡先
- 財産状況
- 葬儀等への希望
- 医療、介護について
- デジタル情報
それぞれ解説していきます。
基本情報
自分の生年月日や家族構成、年金番号などのことです。
自分の歴史や性格、趣味などを書いて自分自身を振り返ることもできます。
連絡先
いざというときに連絡してほしい人の氏名や、その人との関係です。
連絡先と連絡してほしい状況も合わせて記すといいでしょう。
財産状況
自分以外知らないことが多い財産状況も整理しておくと便利です。
預貯金や有価証券に加え、現金の保管場所や金庫の暗証番号などを記しておきましょう。
葬儀等への希望
依頼したい葬儀社や菩提寺(ぼだいじ)の情報です。
希望の埋葬方法があれば書いておくとよいでしょう。
医療、介護について
特に自分の判断ができない終末期の希望です。
持病や病歴、アレルギー、薬についてなどを記しておきましょう。
デジタル情報
SNSなどの情報です。
管理もできず放置されてしまうと悪用されるおそれもありますので、パスワードなどの情報も記しておきましょう。
また、エンディングノートとは別に遺言書も残しておくと安心です。
エンディングノートには法的に強制する力はありませんが、遺言書であれば法的効力があるので、とても重要になります。
スポンサーリンクエンディングノートを書くタイミング
エンディングノートは、どのようなタイミングで書き始めればよいのでしょうか。
また、情報や思いは時間経過とともに変化するものです。
一度書いただけで放置しないようにする工夫も必要となるでしょう。
エンディングノートを書き始める時期に決まりはありませんが、まだ先のことだと思っているといつまで経っても書き始められません。
後からいくらでも修正や加筆できるのが、エンディングノートの特徴です。
なるべく早めに書き始めることをおすすめします。
できるだけ定期的な更新も重要です。
そのために、誕生日や元旦などの特別な日に書く習慣にすると、常に最新の情報を更新できます。
エンディングノートは遺言状の代わりになる?
エンディングノートには遺言書のような法的効力がありません。
あくまでも希望や思いを自由な形で伝えることができるのがエンディングノートです。
それに対し遺言書は、決められた形式にしたがって書かれた法的な力を持つ文書です。
スポンサーリンクエンディングノートの注意点
エンディングノートを取り扱う上での注意点は、わかりやすい場所に保管することです。
さまざまな目的で書かれるエンディングノートですが、中でも家族へ伝える情報が重要とされています。
そのためエンディングノートは、家族に見つけて読んでもらう必要があるからです。
エンディングノートの購入方法
エンディングノートの購入方法で、もっとも身近なものは本屋などの実店舗です。
全国チェーンの大手書店や、雑貨店の文房具コーナーなどがあります。
同じく手軽に購入できる方法には、ネット販売があります。
大手ECサイトであれば、実に多くのエンディングノートを比較検討できますし、店舗まで足を運ぶ必要がないという点も人によってはメリットといえます。
さらにはエンディングノートを普及するために、一般社団法人が販売していることもあります。
主な団体としては、遺産整理や相続関係の事業を営んでいる法人などです。
また、スマホアプリでのエンディングノートもあり、購入方法は実にさまざまです。
エンディングノートに形式はあるの?
本屋や文房具店、雑貨屋などで販売されているエンディングノートは、主に紙とペンで記録するタイプです。
専門家が構成・レイアウトしたノートは、必要な情報を網羅的に書き留められるように工夫されています。
一方で大学ノートやメモ帳などに書き留めたものもエンディングノートとして機能します。
使い勝手や個人の好みで使い分けることができますが、どちらも試してみたいという方もいると思います。
しかしそうなると、エンディングノートが複数冊存在することになります。
エンディングノートが複数冊あることで、何か不都合は起きないのでしょうか。
またパソコンソフトを使って、エンディングノートを作成する是非についても気になります。
初めてエンディングノートを書く人は、書いてはいけない決まりごとなどの心配があるかもしれません。
そこでエンディングノート全般における形式についてご紹介します。
エンディングノートは自由に作成できる
エンディングノートには決まった形式はなく、書く内容や書き方に制限がありません。
また、大学ノートでも専用のノートでも、パソコンソフトであっても問題ありません。
作成方法や書く内容、書き方だけでなく、記録として残す媒体にも決まりがないのです。
エンディングノートは複数あっても問題ない
どんな媒体であろうと、エンディングノートは複数あっても問題ありません。
定期的にエンディングノートを更新したり、たくさん筆が進む人はノートが1冊では足りなくなります。
また、大学ノートやメモ帳での記録から、専用のエンディングノートに切り替えることもあります。
パスコンソフトの記録はプリントアウトしたものや、保存されたメディアなどさまざまです。
たとえ異なる媒体のエンディングノートが複数になっても気にすることなく、好みの方法で書くことができます。
整理がしやすいエンディングノートアプリ
デジタル式のエンディングノートアプリは整理がしやすい、というメリットがあります。
その一方でアナログの記録のように、人の目につかないというリスクがあります。
そのため家族や近しい人には、アプリで記録していることを知らせておきましょう。
スポンサーリンクエンディングノートまとめ
ここまでエンディングノートの情報や、エンディングノートのメリットなどを中心にお伝えしてきました。
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- エンディングノートは、いつでも気軽に始められる終活
- 最大のメリットは、残された家族へ必要な情報を伝えられること
- エンディングノートは、実店舗やネット販売などで購入可能
- エンディングノートに決まった形式はない
これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
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監修者
袴田 勝則(はかまだ かつのり)
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
経歴
業界経歴25年以上。当初、大学新卒での業界就職が珍しい中、葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから皇族関係、歴代首相などの要人、数千人規模の社葬までを経験。さらに、大手霊園墓地の管理事務所にも従事し、お墓に納骨を行うご遺族を現場でサポートするなど、ご遺族に寄り添う心とお墓に関する知識をあわせ持つ。