直葬の時の納骨方法は？菩提寺に納骨を断られた時の対処法なども解説

更新日：2024.01.12 公開日：2021.08.19

直葬

記事のポイントを先取り！

• 直葬を希望する場合は菩提寺へ事前に相談する
• 菩提寺を持たずに納骨する方法もある

近年、地域社会のつながりの希薄化や高齢化、コロナの影響から直葬・火葬式を選択する人が増えています。

しかし、事前に菩提寺に相談しなかったことで納骨ができず、困っているという方がいます。

そこでこの記事では、直葬を希望する場合の注意点について解説していきます。
納骨を断られた際の選択肢についても触れていますので、ぜひ最後までお読みください。

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1. 納骨とは
2. 直葬の流れ
3. 直葬でも納骨できる？
4. 菩提寺に断られた場合
5. 菩提寺に断られた場合
6. どうしてもお墓に納骨したい場合
7. お墓に納骨する以外の選択肢もお考えの場合
8. 直葬でも菩提寺に納骨を認めてもらう方法
9. 直葬は葬祭費の対象になる？
10. 直葬の納骨についてよくある質問
11. 直葬の納骨まとめ

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納骨とは

納骨とは、骨壷に入れた遺骨をお墓などに埋葬すること、または納骨堂や樹木葬などに遺骨を納めることを意味します。
納骨の方法は、お墓や地域によって異なります。

土葬が主流であった以前の日本では、遺体を納めた棺をお墓に埋葬して冥福を祈ることで、葬儀が完了すると考えられていました。

火葬が主流となった現代でも、棺の代わりに遺骨の入った骨壺を納めることが1つの節目として捉えられています。

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直葬の流れ

最もシンプルな直葬の流れは、以下の通りです。

逝去

逝去されたら死亡診断書を医師から受け取ります。

死亡診断書がないと火葬をすることができないので確実に受け取るようにしましょう。

安置

法律で死後24時間以内は火葬をしてはいけないと規定されています。

そのため、故人が亡くなった後は、しばらくの間、遺体を自宅などに安置する必要があります。

もし、自宅での遺体の安置が難しい場合は、葬儀会社の安置施設を利用することも可能なので相談するようにしましょう。

納棺

納棺の際には故人と一緒に思い出深い物を一緒に入れることができます。

棺に入れてはいけないものもあるので、事前に葬儀社に確認をとってください。

出棺

直葬では通夜や葬儀は行わないため、直接火葬場に出棺します。

火葬

1時間〜90分ほどで火葬が終わります。
火葬場で軽食を用意する際は、事前に葬儀会社に伝えておきましょう。

骨上げ

軽食が終わると骨上げに移ります。
血縁の深い人物から順番に行います。

足から頭にかけて順に骨上げを行い、最後に喉仏を入れるのが一般的です。
骨上げの際に埋葬許可証を必ず受け取るようにしましょう。

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直葬でも納骨できる？

直葬で納骨先に困らないためのポイントを解説します。

納骨を断られる可能性があることを念頭に入れておく

先祖代々付き合いのある菩提寺でも、必ず納骨してもらえるとは限りません。

直葬ではお寺に連絡を取らず火葬まで終えることが可能です。

お寺が納骨を引き受ける場合、僧侶がお経を上げて通夜や告別式を行います。

そのためお骨を預かるだけの納骨を断るお寺は多いです。
お寺への事前の確認・相談は必須といえます。

菩提寺に事前に相談する

納骨した菩提寺とは、供養や法要など長い付き合いになります。

直葬を希望していることや、納骨のことまで考えて事前に相談しておくことが大切です。

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菩提寺に断られた場合

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菩提寺に断られた場合

菩提寺に断られた場合の対処法についてご説明します。

まずは葬儀社に相談する

葬儀社は豊富な実績を持っており、多くのお寺とのつながりがあります。

そのため、納骨先を決められない場合でも、葬儀社に相談することで解決策を見つけることができるかもしれません。

実績のある葬儀社は、さまざまなお寺を知っていたり、過去に直葬を行い納骨に対応した経験がある場合がございます。

そのため、直葬の場合でも納骨を受け入れてくれるお寺を紹介してくれる可能性が高いです。

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どうしてもお墓に納骨したい場合

直葬で納骨したい時には、菩提寺に納骨する以外にも、以下の方法があります。

納骨堂

一般的に宗教法人や財団法人、社団法人、自治体が運営しています。
1つの建物に複数の骨壺を収納するスペースを持っています。

お寺が運営している場合でも、お布施や檀家になる必要がない場合がほとんどです。

公営納骨堂は、応募条件があったり抽選になる場合があります。
納骨堂を選ぶ際には応募条件をよく確認するようにしましょう。

公営墓地

地方自治体が運営・管理している墓地です。
経営体制が安定しており費用が安く、宗派や宗教観にかかわらず利用できます。

地域によっては募集が少なく、タイミングよくお墓が建てられないかもしれません。

永代供養

お寺による運営が多いです。
供養や管理の費用をあらかじめ一括で納めて納骨する方法です。

「永代」とはいっても、期間を33回忌と定めていることがあります。
故人の宗派を選ぶこと、費用が100万円単位でかかることが多いという特徴があります。

樹木葬

霊園が管理しています。
墓石の代わりに樹木を使う埋葬方法です。

墓地の利用よりも費用がかからず、管理も管理者に任せることができます。
しかし、樹木葬を行っている霊園そのものが限られているのでよく確認してください。

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お墓に納骨する以外の選択肢もお考えの場合

お骨は納骨施設で供養しなければならないと法律で決められてはいません。
納骨施設で供養しない場合を紹介します。

自宅で保管しておく

自宅で手元供養をすることもできます。
「ミニ骨壺」や「遺骨ペンダント」など、様々な供養方法があります。

宗教・宗派や様式にとらわれず、好みの方法で供養ができます。

定期的なお墓参りができずお墓の管理をすることが難しいという方や、個人を身近に感じたいという方にはおすすめの供養方法です。

散骨する

散骨は、海や山などに火葬後のお骨を粉末状にしてまく自然葬です。
「死亡届」、「死亡診断書」、「火葬許可証」の三点があれば、散骨をすることが可能です。

散骨の候補となるのは、公海、私有地、許可を得た土地などです。
無断で遺骨を海や山に撒くことはできません。地域によっては散骨が禁止されていることもあります。

散骨を行う際は地域の自治体によく確認してから行うようにしましょう。

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直葬でも菩提寺に納骨を認めてもらう方法

直葬では菩提寺に納骨を受け入れてもらえるよう事前の相談が必要なことを紹介しました。

以下のいずれかを行うとスムーズに納骨できる可能性が高まります。

菩提寺に戒名をもらう

戒名は仏様の弟子になった証としていただく名前で、法要でお経を上げるときに読み上げられます。

戒名をいただくということは、仏様として法要を受ける資格を得たともいえます。
納骨を希望する菩提寺に戒名をいただくと納骨を引き受けてもらいやすくなります。

戒名を受けるには戒名料をお寺に納めます。
戒名料はランクにより2万~100万円ほどの開きがあります。

菩提寺に四十九日法要をお願いする

亡くなると49日かけて来世の行き先が決まるとされています。
この日を境に遺族は日常に戻る区切りであり、四十九日法要を行うのが一般的です。

四十九日法要をお願いすることで、納骨も引き受けてもらいやすくなります。
四十九日法要では葬儀のお布施の10~15％のお布施を渡しましょう。

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直葬は葬祭費の対象になる？

故人が国民健康保険に加入していた場合、葬儀を行った喪主は補助金として、葬祭費を受け取れる場合があります。

ただし、直葬は葬祭費の対象になるかどうかは地域によって異なります。
一般的に葬祭費は、通夜や告別式を行う通常の葬儀にかかった費用を指しています。

そのため、直葬の場合は、葬祭費補助の対象になるのか、自治体に確認を取ることが大切です。

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直葬の納骨についてよくある質問

菩提寺が直葬後の納骨を断る確率は？

約80％は供養を拒否されるといいます。 

直葬に関わっておらず、多くの菩提寺では通夜・告別式での読経と戒名の授与を納骨の条件としているためです。

納骨をしないとどうなりますか？

墓地、埋葬等に関する法律の墓埋法には、納骨する期限がいつまでと決められていないので、遺骨を自宅に置いて納骨しなかったとしても法律違反ではありません。

ただし、家の庭先などにお墓を作り、埋葬することは法律違反なので注意してください。

納骨のタイミングはいつ頃ですか？

納骨のタイミングに決まりはありませんが、四十九日の法要の後に納骨する方が多いです。

四十九日の法要の後なら、気持ちの整理をつけやすく、法要のため集まってもいるので、参列者の負担を少なくできるからです。

ただし、お墓を建てるには2〜3ヶ月ほど必要なので、亡くなった後にお墓を用意する場合は、百箇日法要のタイミングで納骨する方が多いです。

納骨と埋葬の違いは何ですか？

納骨とは、火葬した遺骨を骨壺に入れ、墓や納骨堂に納めることを言います。

一方、埋葬とは遺体を土の中に埋めることですが、昨今では土葬は減少しており、ほとんどが火葬なので、遺骨を納めることも埋葬と呼ぶ場合があります。

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直葬の納骨まとめ

ここまで直葬から納骨をする方法や、菩提寺に納骨しない場合の供養の仕方についてお伝えしてきました。

• 事前に菩提寺に相談すれば直葬で納骨することもできる
• 菩提寺で戒名をもらう、葬儀社に紹介を受けるとスムーズ
• 菩提寺を持たずに納骨堂や公営墓地に納骨するなどの納骨方法がある

これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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監修者