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葬儀を選ぶ際、判断基準の一つになる費用のこと。しかし一口に葬儀費用といっても、そこにはさまざまな種類の費用があり、中身は決してシンプルなものではありません。一見すると安く見えていたものが、終わってみればさまざまな追加料金がプラスされ、想像以上に高額になってしまったというケースも少なくないのです。葬儀費用が妥当なものか、検討している葬儀社は信頼できるところなのか、これらを判断するためには、葬儀費用の中身を正しく理解し、自分の目でしっかりと確認することが必要不可欠です。ここでは、葬儀費用の具体的な内訳について、詳しく解説していきます。
一般財団法人日本消費者協会が2017年に発行した「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」 によると、葬儀費用の全国平均は約195万円となっています。もちろん、葬儀の形式や地域によって金額の差は大きく出るものですが、まずは参考としてこの数字を覚えておくと良いでしょう。
ここから、葬儀に必要とされる費用の詳しい内訳について見ていきます。
（火葬のみ～一般的なお葬式、物品グレード等にもよる）
基本葬儀料金とは、葬儀本体の運営を葬儀社が請負うにあたり必要となる費用のことで、祭壇の設営や式典運営のための人件費、その他のサービス料などが含まれています。
葬儀全体の段取りと運営のためのベース費用となっており、葬儀の規模や物品のグレードに応じて金額には幅があります。基本葬儀料金には、何が含まれていて、何が含まれていないのか。火葬のみから大人数のお葬式まで、該当する内容をしっかり確認することが大切です。
（公営施設～寺院式場など）
式場使用料とは、自宅以外の式場を借りて葬儀を行う際に必要となる費用です。式場は、集会場、寺院、斎場、セレモニーホールなどがあげられます。
当然ながら、自宅で葬儀を行う場合には必要ありません。それ以外の式場を借りて葬儀を行う場合には、立地や設備が千差万別ですので、初めて利用するセレモニーホールの場合は特に、その雰囲気や使いやすさなどもチェックするようにしましょう。
付帯費用とは、棺や遺影写真、エンバーミングといった、葬儀をよりよいものにしていくために必要な費用です。この内容を充実させるかどうかで、葬儀費用の総額も変わってきますし、葬儀全体の充実度や送る気持ちを込めた満足感に影響がでてきます。
葬儀社によって付帯するサービスの種類や対応範囲はさまざまです。利用するかどうかは別としても、商品ラインナップが豊富なところを選んだ方が、気持ちを込めたい部分の選択肢が広がり対応しやすくなります。
（寝台車～マイクロバスなど/時間帯や実走行距離による）
車両費用とは、病院などから移動するための寝台車、式場から火葬場へと出棺する霊柩車、参列者を乗せるためのハイヤーやマイクロバスといった車両を使うために必要な費用です。
これらのサービスを利用する際は、車両のクオリティーを確かめつつ、種類や台数が適切なものになっているかなどを、車両を手配する葬儀社を通じてチェックするようにします。
（会葬御礼品～即日香典返しなど）
返礼費用は、会葬御礼や香典返しなど、参列者に渡す返礼品にかかる費用のことです。商品ラインナップの豊富さや、余りや予備の取り扱い方法などについても柔軟に対応してもらえるかどうかを事前に葬儀社へ確認するようにしましょう。
（一人当たりの単価／飲物は別途で実数精算）
お通夜や火葬中、葬儀後などに食事を振る舞う場面で必要になる費用です。料理の内容はもちろんですが、参列人数に対して適切な量を無駄のないように用意すること、また配膳に際しても必要な人数を確保してスムーズな接待が行えるよう準備する必要性があります。あわせて、急な追加などにも対応可能かどうかも事前にチェックしておくと安心できます。このあたりも良心的な葬儀社なら総合的にしっかりサポートしてくれます。
（火葬料金、収骨容器、休憩室料金など）
火葬場費用とは、火葬炉の使用料、骨壺や骨箱、休憩室の利用料など、火葬場を利用するにあたり必要な費用のことです。地域差が大きく、市政により施設の大半を無料で利用できる火葬場もあれば、民営でそれなりの料金を必要とする火葬場があります。火葬時間や移動時間はどのくらいなのか、また待合室などの設備面はどのようになっているのかなどを含め、想定される地域の火葬場情報もチェックするようにしましょう。
（通夜、葬儀、初七日／戒名など）
お坊さんへのお布施や戒名、お車代といった宗教者への謝礼も、葬儀費用の一つと言えるでしょう。ただし、料金とは性質が異なるものになりますのでご留意ください。先祖代々お付き合いのあるお寺（菩提寺）か、一度きりのご縁を依頼するかによっても対処方法が変わってきます。また、納める金額もお付き合いの度合いによって異なってきますので、金額については一概に言えない面があります。
料金を比較する時の注意点
葬儀を検討する際、費用の高い安いは必ず見ると思いますが、その際に注意しなければならないポイントがあります。それが、「広告に掲載されている葬儀費用には何が含まれていて、何が含まれていないのか」という点です。例えば「葬儀一式○○万円」と謳われていたとしても、それはあくまでも上で紹介した基本葬儀料金のことを指しているだけかもしれません。その場合、一見すると安く見えるものの、実際に準備を進めていくとどんどん追加料金が発生してしまい、最終的には思っていた金額の3倍以上になってしまうというようなことも起こり得ます。
葬儀料金トラブルの多くは、安価に見せただけの葬儀費用を鵜呑みにしてしまい、実際の金額とのギャップが大きくなることが原因で起きています。トラブルを避けるためには、「人数」「場所（式場・火葬場）」「宗教形式」が明確に記されているかをチェックしましょう。この3項目が指定されていない状態での葬儀費用はとても曖昧なもので、例えるなら「行く先の決まっていない旅行に値段がついている」のと同じなのです。条件設定が曖昧な葬儀プランでは、正しく比較検討をすることができません。また、いざという時は往々にして気持ちが落ち着いておらず、正しい判断がしづらいものです。今回ご紹介した葬儀費用の内訳を把握して、目先の広告金額に惑わされトラブルに巻き込まれないように注意しましょう。
消費税込み総額表示の葬儀社を選びましょう
葬儀費用には、その地域や参列の人数などによって変化する要素が多く、すぐに具体的な費用を算出するのは難しいものです。また支払先も葬儀社だけでなく、宗教者やその他の施設が対象となるケースもあるため、それぞれの項目について具体的に検討することが大切です。少なくとも、葬儀社への支払いについては、事前にしっかりと「すべての内容が含まれた総額」の金額を見積もってもらい、正確に比較検討をした上で、進めていきたいものですね。
消費者に優しい会社は、葬儀を施行する前に総額の葬儀費用を消費税込みで見積もり、ご予算として適正か否かを必ず確認してくれます。反対に販売優先の所は、消費税を別にして安価に見せる傾向があります。広告金額に消費税が含まれているか否かをチェックするだけでも、葬儀社をふるいにかける一つの指標に使えるのではないでしょうか。
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