直葬のトラブル事例と対策は？火葬時の副葬品のトラブルなどもご紹介

更新日：2024.03.15 公開日：2021.08.20

直葬

記事のポイントを先取り！

• 直葬とは通夜や葬儀を行わずに火葬する葬儀形式
• 直葬は遺族とトラブルになることもある
• 直葬は一般的な葬儀より費用を抑えられる

直葬は火葬のみで故人を弔う葬儀形式です。

通夜や告別式は省略され、基本的に宗教儀式を行わないため、周囲の理解が得られていないとトラブルが起こる可能性があります。

そのため、直葬を円滑に執り行うには、事前に親戚や菩提寺・友人や知人との間で起こる可能性のあるトラブルを把握し対策方法を把握しておくと良いでしょう。

この記事では、直葬で起こる可能性のトラブルと対策方法をご紹介します。

火葬時のトラブルや、コロナ禍の影響で変化した直葬の執り行い方によるトラブルについても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。

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1. 直葬とは
2. 直葬トラブルと対策：親戚の場合
3. 直葬トラブルと対策：菩提寺の場合
4. 直葬トラブルと対策：友人や知人の場合
5. 直葬トラブルと対策：葬儀社の場合
6. コロナ禍の直葬でよくあるトラブル
7. 火葬時の副葬品のトラブル
8. 直葬のトラブルを回避するポイント
9. 直葬でよくある後悔
10. よくある質問
11. 直葬のトラブルのまとめ

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直葬とは

直葬とは、通夜や告別式を行わず火葬のみで故人を弔う葬儀形式です。
火葬のみの簡素な葬儀が注目されている理由と、直葬が故人の逝去後すぐに行えない理由をご紹介します。

直葬が注目されている理由

近年の葬儀傾向は、一般参列者を招いての大規模な葬儀よりも、身内のみで弔う少人数の葬儀が選択されています。

昔と比べて核家族化が進み、近所付き合いが希薄になっていることや、高齢化が進み長時間の葬儀が難しくなってきた事情が理由として考えられます。

特にコロナ禍以降は大人数で集まる行事が忌避されていたため、少人数で行える家族葬や直葬といった葬儀形式がコロナ禍以前よりも増加しています。

また、葬儀費用もできる限り抑える風潮になっているため、通夜や告別式わず食事や返礼品の手配も最小限に抑えられる直葬は注目を集めています。

直葬は死後24時間経過しないと行えない

直葬は火葬のみで短時間で済みますが、亡くなってすぐに火葬はできません。

亡くなられた方は法律によって死亡から24時間以上経過しないと火葬できないと定められているからです。

病院で亡くなられた場合、火葬までの間にご遺体を安置する場所が必要となります。
自宅に連れて行かれないなど、安置場所にお困りの方は、葬儀社に相談しましょう。

自宅に安置するケースでも、適切な安置方法が分からなければ、葬儀社のアドバイスを受けると良いでしょう。

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直葬トラブルと対策：親戚の場合

直葬でトラブルになる可能性が特に多いのは親戚です。
葬儀や故人の供養に対する考え方の違いがトラブルを招くこともあります。

では、実際にどのようなトラブルがあるのか、その対象方法も含めて解説します。

直葬に理解を得られない

故人が社会的に地位があった場合は、社会的な体裁を優先するように強いる親戚も出てきます。
このような場合、

• 故人が簡素な葬儀を望んでいたこと
• 葬儀とは別に法事等で供養をすること

などを伝えると良いでしょう。
事前に直葬の流れなどを説明し、話し合っておくことが大切です。

祭壇やお経がないことでクレームが入る

直葬は、基本的に僧侶が来て読経などを行いません。
そのような供養をしていいのか、と嫌悪する人もいます。

この場合は宗教的な儀式を加えるのが有効です。
火葬炉への入炉直前に「火葬式」というものを行います。

その際に僧侶を招いて読経をしてもらうなどで納得する親戚もいるはずです。

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直葬トラブルと対策：菩提寺の場合

先祖のお墓があり、宗旨に帰依している菩提寺がある場合、宗教儀式を行わない直葬では菩提寺とトラブルになる可能性があります。
以下で想定されるトラブルをご紹介します。

菩提寺側が納骨を拒否する

納骨するお墓が菩提寺の墓地にある場合、直葬では納骨を拒否する菩提寺も出てきます。
弁護士などに相談し、納骨する権利を正当に主張することも必要です。

また、戒名を付けてもらうと納骨できる場合もあります。

寺院への納骨と戒名

直葬でも戒名を付けられますし、戒名が無くても納骨は可能です。

ただし、菩提寺など寺院へ納骨を希望する場合は、戒名がなければ納骨を断られる可能性もあります。

読経を依頼するケースと同じように、戒名についても菩提寺に相談されることをお勧めします。

なお、宗旨宗派不問の霊園なら一般的に戒名がなくても大丈夫です。

菩提寺に読経を依頼する

直葬でも、火葬場や遺体安置所、自宅に僧侶をお呼びし、読経していただくことが可能です。

依頼する場合、菩提寺のある方はそのお寺にお願いすれば直葬による菩提寺とのトラブルの回避につながります。
直葬で行いたいとの希望を告げたうえでご相談してみてください。

菩提寺がない方の場合は、葬儀社を通して僧侶の手配を依頼しましょう。

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直葬トラブルと対策：友人や知人の場合

葬儀を行わない分、葬儀に参列を希望する友人や知人とのトラブルが起きかねません。

自宅に弔問客が詰めかける

友人や知人は遺族の意向も顧みず、自宅に弔問してくることがあります。
この場合は、

• 挨拶状であらかじめ亡くなったことを伝え、直後の弔問は控えてもらう
• 一定の期間後に弔問を受け付ける旨を伝える

という風に対策しましょう
四十九日以後の弔問、納骨後に墓参をしてもらうなどの代替案を提案することが大切です。

無断で弔問に訪れる人がいる

そもそも、無断で弔問に訪れるのはマナー違反です。

遺族側の都合のいい時期を提案し、お引き取りいただくのがトラブル回避の最善策です。

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直葬トラブルと対策：葬儀社の場合

直葬では葬儀社と費用面でのトラブルが起こることもあります。
葬儀社によっては、きちんとした費用の説明や、直葬の流れなどの説明をしないところもあります。

結果的に、直葬にも関わらず、思ったよりも高額になったというケースもあります。

葬儀社によって費用が大きく違うこともあるため、トラブルを防ぐためにも事前相談が大切です。

複数社に相談をすることで直葬についての知識も身に付きますし、費用面での相場感もわかってくることでしょう。

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コロナ禍の直葬でよくあるトラブル

新型コロナウイルス感染症によって、葬儀の際にさまざまな制約を受けるケースが見受けられますが、直葬も例外ではありません。

故人が新型コロナに感染して亡くなった場合の直葬で、よくあるトラブルとして2つの事例を紹介します。

追加費用が発生するトラブル

葬儀社から「特殊作業料」や「コロナ感染対策料」といった名目で、追加費用を求められるケースがあります。

葬儀社は、「ご遺体からスタッフへの感染リスクを避けるため、通常の場合とは異なり、感染症対策を十分とったケアや火葬が必要」などと説明するでしょう。

なかには、コロナ対策のために追加費用がかかるとして、直葬費用に高額な料金を上乗せしてくる業者もいます。

追加費用が本当に必要なのかどうかなど、見積もりをしっかり確認したり、納得のいくまで説明を聞いたりすることが大事です。

受入れを断られるトラブル

ご遺体から新型コロナに感染するリスクがあるため、葬儀社によっては受け入れ態勢が整っていないとの理由で、直葬の依頼を断られることも十分ありえます。

また、直葬を受け入れた葬儀社であっても、火葬場の規定などによって遺族が火葬に立ち会うことができず、火葬後に遺骨を引き取るというケースが多いようです。

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火葬時の副葬品のトラブル

副葬品とは、棺の中に入れ、遺体と一緒に火葬し埋葬するもののことで、故人が大切にしていたものを入れるのが一般的です。

古くからの風習ですが、土葬が主流だった昔と違い、今は火葬が行われているので、副葬品として入れるものによっては、火葬炉の故障を招きトラブルになることもあります。

火葬場によって、副葬品として禁止されているものは違いますが、おもに禁止されているものを紹介します。

金属やガラス製品などの不燃物

葬儀の際、故人が身に着けていた腕時計や眼鏡、貴金属を一緒に火葬したいという方は多いです。

しかし、これらの金属やガラス製品は火葬時に燃え残ったり溶けたりする可能性があり、それが遺骨を汚したり火葬炉を損傷する恐れがあります。

そのため、遺品としての腕時計や眼鏡を一緒に火葬するのではなく、火葬後に遺骨とともに骨壷に納める方が良いでしょう。

遺骨を骨壷に納めることで、遺品はきちんと保管され、火葬炉や遺骨に対するトラブルも回避できます。

有毒ガスが出る物

ビニールやプラスチック、ゴムで作られたおもちゃや置物などは、燃やすと有毒ガスが発生する可能性があるので遺骨と一緒に棺に納めることはできません。

また、革の靴やバッグ、ポリエステルなどの化繊を使った洋服なども燃え残ったり溶けて遺骨を汚す原因になるので棺に収めるのは適さない品物になります。

紙幣や硬貨

硬貨は金属製であるため、燃やすことはできません。
また、硬貨を傷つけることは「貨幣損傷等取締法」という法律に違反します。

紙幣はこの法律の対象外ですが、お札を燃やすことも望ましくありません。

土葬の時代では、三途の川の渡し賃として「六文銭」などの硬貨を副葬品として使用する風習がありました。

しかし、現代では硬貨を火葬することができないため、代わりに木製のレプリカや紙に印刷したものが使用されています。

カーボン製品

杖やゴルフクラブなどのカーボン製品は、副葬品としては適切ではありません。

カーボン製品は燃えにくく、火葬時には炭素繊維が微細な粒子となって火葬炉の集塵装置や換気設備の故障を引き起こす可能性があるため、注意が必要です。

スプレー缶など爆発の危険性のある物

スプレー缶やライター、缶詰など、熱することで爆発する危険性のある物は、火葬炉設備の破損につながるため、副葬品として入れることはできません。

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直葬のトラブルを回避するポイント

直葬ではトラブルが起きる可能性がありますが、事前に回避するためのポイントをご紹介します。

直葬が故人の遺志の場合はその旨を伝える

直葬は、一般的に家族以外にはごく限られた親族や友人しか参列しませんので、人によっては直葬で行うことを批判されるかもしれません。
直葬が故人の遺志であるならば、そのことをはっきりとお伝えすることが大事です。

故人の遺志ということが明確であれば、理解を得られやすくなります。
お伝えする時には、あいまいな表現は避けましょう。

直葬に参列できなかった人へのフォローを忘れない

一般的な葬儀の場合、事前に葬儀日程などが多くの方に案内されますが、直葬では参列者のみに通知するケースがほとんどです。

このため、葬儀が終わった後に亡くなったことを知って、「知らせてほしかった」「参列したかったのに」と思われる方もいるはずです。

参列できなかった方のためにも、葬儀を済ませた旨の挨拶状は、亡くなってから1～2週間のうちに出すようにしましょう。

生前お世話になったことへの感謝とともに、香典や弔問についてのお願いがあれば、書き添えておきます。

香典と弔問について事前に決めておく

直葬は家族など限られた方だけが参列しますので、香典を辞退するケースが多いです。

香典を用意しなければならないと考える方もいますので、香典を辞退するかどうかは、最初から決めておきましょう。

葬儀後の自宅への弔問も、次から次へと来訪されれば、家族の負担も大きくなります。

大切な方を亡くされて気持ちの整理がつかないのであれば、しばらくの間、弔問をお断りしても失礼にはあたりません。

事前に香典や弔問を辞退すると決めたのであれば、葬儀後に出す挨拶状を通してしっかりとお伝えしましょう。

直葬後にお別れの機会を設けることもできる

友人・知人や仕事関係など、弔問を希望する方が多いと見込まれるような場合には、後日改めて「お別れの会」や「しのぶ会」などの機会を設けることをお勧めします。

自宅への弔問がなくなれば家族の負担軽減にもなりますし、弔問をお断りしても「お別れ会」があれば、弔問希望者への配慮にもなります。

時期は直葬から1～2カ月くらいで、家族が落ち着いたころを見計らって開催すればいいでしょう。

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直葬でよくある後悔

直葬を行った方から「こうすればよかった」という後悔の声を聞くことがあります。

「後悔先に立たず」という言葉があるように、実際にどんなケースがあるかを知っておけば、直葬を検討するうえでの参考になります。

故人の遺志を確認できなかったことへの後悔

故人の遺志を確認していなかったのに、家族の考えで直葬を選んだことに対し、後悔するケースです。
「これで本当によかったのか」という不安感に陥ってしまうこともあります。

直葬の時間が思ったより短かったことへの後悔　

直葬を行ってみて、事前にイメージしていたのとは違い、お別れの時間が思っていたよりも短かったため、後悔するケースです。
依頼した葬儀社に対する不満にもつながってしまいます。

直葬の理解を得られなかったへの後悔

故人の遺志や家族の総意で直葬を行ったのにもかかわらず、親族や知人らから批判的な言葉を直接、間接問わずに耳にしてしまい、後悔するケースです。
説明を尽くしたとしても、全員がすべて理解してくれるとは限りません。

供養が不十分になることへの後悔

通常の葬儀で行われる宗教儀式には、意味と役割があります。

例えば読経は、故人に徳を回すことや、お釈迦様への感謝の他に、故人を大切に思う人たちの心を癒してこの先の幸せを願って行われます。

焼香の香りは仏の食べ物であるという考えがあり、煙と香りによって故人が迷わずに極楽浄土に辿り着き、仏と食事を楽しめることと、邪気払いの役目もあります。

宗教儀式には、故人への供養と遺族や参列者の幸せを願う意味がありますが、直葬はこれらの宗教儀式を省いて行われます。

そのため、菩提寺を持っていても、費用面を重要視して直葬を選択した場合、供養が不十分であったと後悔する可能性があります。

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よくある質問

よくある質問をご紹介します。

直葬では戒名を付けてもらえませんか？

菩提寺の墓地に納骨する場合、戒名が必須となる場合があります。
そのような場合、菩提寺に相談すると直葬であっても戒名をつけてもらえます。

戒名料として、15万〜30万円程度のお布施を包みますが、墓地を円滑に使用するために必要な費用と考えると良いでしょう。

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直葬では成仏できませんか？

直葬は基本的に宗教儀式を行わないため、故人が成仏できないのではと不安視される方もいます。
結論からいえば、成仏できるかどうかは遺族の考え方次第です。

成仏という概念は人それぞれで、特に故人が生前中に直葬での弔いを望んでいた場合は、宗教儀式にこだわるよりも故人の意向を大切にしましょう。

また、大切な方が成仏できるような供養を、どのような形で行えばいいのかは、家族でしっかり話し合って決めることが大事です。

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直葬のトラブルのまとめ

ここまで直葬のトラブルについて場合別の対策法を中心にお伝えしてきました。

• 親戚とのトラブル対策法は直葬の流れや故人の意思を尊重する旨を伝えて相談する
  
  
• 菩提寺とのトラブル対策法は法事や戒名付けなどではお世話になること、故人の意思を尊重する旨を伝える
  
  
• 友人や知人とのトラブル対策法は挨拶状の送付により遺族の意向を丁寧にお伝えする

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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監修者