よくあるご質問

葬儀を行う目的としては主に「故人のため」「遺族のため」「社会的なお別れの場として」行われます。「よい葬儀」とは関係縁者、すべての人の気持ちを大切にすることが重要で、それによってはじめて実感できることも生じてきます。自分本位な葬送の形を押し通すことなく、寂しい想いをする方がいないか配慮するなどして、気づかないうちに角が立っているようなことが起きないようにすれば、よい葬儀になることでしょう。

葬儀には大きく3つの意義・役割があります。

(1)故人の霊魂を慰め供養するという宗教的な儀礼
(2)ご遺体を火葬するという物理的な側面
(3)故人の関係縁者にお別れをしていただく社会的な側面

上記に加えお葬式は、のこされる方々が悲しみを乗り越えるための大切なプロセスでもあります。ご遺体を荼毘（だび）に臥すことによって大切な人が亡くなったことを現実として受けとめ、故人の霊魂を供養し、集う親族や友人と悲しみを共有することによって心がケアされ精神が安定していきます。葬儀式を行うことで、身近な人の死という大きな環境の変化を受け入れ、新しい生活への一歩を踏み出す足がかりになっています。

葬儀に関するすべてを、最初から最後までお手伝いいたします。
病院などから故人の移送～ご安置、ドライアイス処置やエンバーミングなどのご遺体の手当て、打合せ、式場・火葬場・霊柩車の手配、火葬許可証の取得、祭壇など式場設営、料理・返礼品の準備、お葬式の司会進行、参列者のご案内などまで、葬儀に関するすべてを行います。お葬式を滞りなく行うためには、お客様と担当葬儀社とのコミュニケーションも大切になり、優良な葬儀社との縁が持てるか否かが鍵になります。みんなが選んだお葬式では、安心な葬儀社を無料でご案内いたしますので些細と思われることでも遠慮なくご相談ください。

厚生労働省認定の葬祭ディレクター技能審査の合格者のみが名乗ることを許されています。
一定年数の実務経験により受験資格を得ることができ、筆記試験、実技試験に合格した者のみが“葬祭ディレクター”を名乗ることができます。
※葬祭ディレクター（厚生労働省認定・葬祭ディレクター技能審査制度）

葬儀社は24時間365日、昼夜を問わず迅速にお客様のもとへ駆けつけます。病院などからの故人のご移動を含め、最初から葬儀に関するすべてに対応いたします。また事前の相談やお見積りも無料で承りますので、少しでも不安や心配事がございましたら遠慮なくお電話ください。深夜・早朝にかかわらず対応いたします。

広告金額を鵜呑みにしないことが大切です。お客様ごとに異なる希望や条件などが反映されていない金額は、、実際との差分が必ず生じるといっても過言ではありません。時折、「必要なものがすべて含まれます」「追加料金一切なし」などの表現が見受けられますが、これらの表現は景品表示法に抵触する恐れがあります。ポイントは、葬儀費用の中身を理解すること。葬儀に必要な費用は何か？葬儀社のみならず式場・火葬場・車輌・料理・返礼品・お布施などの総額を消費税込みで検討することでしょう。それにはまず、およその人数・式場、火葬場はどこになりそうか、宗教形式はどうするか…。この3つ（人数・場所・宗教）にあたりをつけて検討していくことが重要になります。

財団法人日本消費者協会がまとめた資料によりますと
第11回「葬儀についてのアンケート調査」報告書では、葬儀費用の全国平均は、約195万円。
（※祭壇、人件費、飲食費、返礼品、式場使用料、宗教者へのお礼などを含む）
平均金額から受ける印象は様々にあるかと思いますが、あくまで参考までに留めておきましょう。葬儀費用は葬儀社が決めるものではなく、お客様が内容を見て選び決めていくものです。良心的な葬儀社は、丁寧な説明で様々な視点からのアドバイスをしてくれます。それにより必要不要を判断しながら、ご予算にあわせて総額の葬儀費用を調整していくのがよいでしょう。広告金額を鵜呑みにすることなく実際を想定し、人数・場所・形式などを検討しながら適正価格で葬儀依頼することが大切になります。

一部の火葬場は持ちまわりで友引に稼働している所もありますが、多くの火葬場は友引に休場しています。友引に葬儀をしてはいけない訳ではありませんが、火葬場がお休みで友引の日に葬儀（火葬）ができない地域もあります。また、ご年配の方を含め「友を引く」というニュアンスを気にされる方もいらっしゃいますので、友引に葬儀を行うかどうかについては、親戚・関係者などにも配慮しながら決めるようにしましょう。ある程度の参列者を見込む場合には、お越しの方の心情に配慮して避ける場合が多いようです。また、友引に行う場合に「友引人形」などを棺に入れることで対応している地域もあります。

亡くなられたその日に通夜、翌日に葬儀・告別式を行うと、とても慌ただしくなります。最近ではセレモニーホールを利用して、身支度や偲ぶ時間を確保するために、あえて日数をあけることも一般的になりつつあります。1日2日を空けてお葬式を行った方々から「色々と準備ができて良かった」「きちんと偲ぶ時間がとれた」という声を聞きます。あまり期間が長く空いてしまうのはよくないですが、慌ただしく過ぎてしまうよりも落ち着ける時間がある方が心情的によい面がありそうです。

また、葬儀日程を急ぐあまり火葬場の予約だけをしても無理が生じて、日程の組直しが発生することがあります。手戻りを避けるためには、火葬炉の予約とあわせて調整が必要になる式場・霊柩車・宗教者の都合などをはじめ、遺族・親族・関係者の事も踏まえて決めていくことが重要です。この時、葬儀のプロフェッショナルである葬儀社を間に据えて葬儀日程を相談しながら決めていくようにすると滞りなく進みます。

親族、友人、仕事関係、ご近所、喪主の仕事関係、習い事関係、子供の関係など、それぞれの立場から予測していく必要性があります。年賀状のやりとりや携帯電話の登録数などから、ある程度の目処をつけていきましょう。また、まったく人数が想定できないときには、葬儀社に相談すると経験をもとに目処をつけてくれます。人数の予測は葬儀全体に関係しますので、とても大切なポイントです。葬儀費用とも連動してきますので、必要な費用や物品を正確に割り出すためにも、なるべく人数をしっかり把握しましょう。

規模やご要望にあわせて選ぶのが望ましい形になります。ご自宅近くのセレモニーホールや斎場を利用する方が多いのですが、県市区の境で近くても利用できない場合や住民表の関係で市外料金になり高額になってしまうこともあるなど、その判断には専門的な情報が必要になります。葬儀を行う場所は様々で自宅や集会所、寺院・斎場・葬儀会館などが候補になりますが、想定される規模・ご要望にあわせて検討する必要性がありますので、各式場の利便性・規模・交通アクセス状況などをふまえ、最適なアドバイスや提案を専門家である葬儀社からもらうことをおすすめします。