法事法要
仏壇を処分するにはどうすれば良い?処分する際の注意点も紹介
更新日:2022.05.10 公開日:2021.12.29

記事のポイントを先取り!
- 仏壇は菩提寺、リサイクル業者、不用品回収業者のいずれかに依頼することで処分できる
- 宗教によっては閉眼供養を行ってから仏壇を処分する
- 手元供養の場合仏壇は不要
自宅に仏壇のある家を、何らかの理由にて仏壇の処分を検討した際にどのようにすればいいのか迷う方も多いと思います。
そこでこの記事では、仏壇の処分について詳しく説明していきます。
仏壇を適切に処分するためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までご覧ください。
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仏壇を処分するタイミング
仏壇の処分を検討するタイミングは様々です。
①引っ越し
仕事や結婚などによって、やむを得ず引っ越しすることになったタイミングで仏壇の処分を検討する方が多いです。
このように、住宅状況や仏壇の管理者側の問題にて、処分しなければいけないことがあります。
②遺品整理
元々仏壇を自宅に置いていた遠方に住む親が亡くなった際なども、仏壇の処分を検討するタイミングになります。
仏壇は管理や法要などをしなければいけなく、このタイミングで仏壇を処分する方も多いです。
③買い替え
仏壇は、代々古くから受け継がれて使用しているケースが多いです。
そのため、昔のデザインは現代の居住環境では浮いてしまうことも多く、新しく買い替えるタイミングで古い仏壇を処分することがあります。
④継承者問題
仏壇を継承する親族がいないケースでは、仏壇を処分することになります。
この理由は仏壇や位牌は祭祀財産とされ、相続される方は限られてくるためです。
仏壇の処分方法と費用

仏壇の処分方法はいくつかあるのですが、この処分方法によって費用は異なってきます。
いくつかの処分方法と、費用を紹介しますので参考にしてください。
①菩提寺に相談する
菩提寺や仏具店に仏壇の処分を依頼する方法が最も一般的です。
特に菩提寺のある場合は、菩提寺に依頼するのが最も信頼できる方法です。
仏壇処分の依頼だけでなく、日常的に様々な仏事の相談ができるため、依頼しやすいことが選ばれる理由の1つです。
仏壇を買い替える際に、新しい仏壇のことも相談できることがメリットです。
しかし、檀家としてのお付き合いがあるため、これをデメリットと考える人もいます。
費用としてはお布施を支払います。
お布施はあくまで「お気持ち」ですので費用の決まりはありません。
人それぞれですが、一般的には1万円〜10万円程度を渡します。
②仏具・仏壇店に相談する
菩提寺のない場合は、仏具店に相談するのも一般的です。
専門店であるため、手際よく仏壇を処分してもらえます。
また、仏具店に依頼することで仏壇の運搬もスムーズに行ってもらえます。
新しい仏壇に買い替える際には、処分と購入で割引がきくケースが多いことがメリットの1つです。
しかし、古い仏壇の処分のみを依頼すると高額になる可能性も高いことが、デメリットとして挙げられます。
仏壇の大きさによっても異なりますが、処分費用は2万円〜8万円程度です。
②リサイクル業者に依頼をする
リサイクル業者に依頼して、引き取ってもらうケースもあります。
査定を依頼し、査定金額に納得したらリサイクル業者に引き渡します。
直接リサイクル店に運ぶのは重労働であるため、出張買取を行っている店舗に依頼する場合は自宅に来てもらうことをおすすめします。
メリットとしては査定金額をもらえることですが、一般的に仏壇の査定金額は安価であるため、人件費や運搬費が上回るケースもあります。
状態によっては引き取ってもらえないケースもあるため、注意が必要です。
③自分で粗大ごみとして処分する
自身で粗大ごみとして処分する方もいます。
その場合にはまず不用品回収業者に連絡し、日程を調整します。
自分で運搬しなくてもいいことがメリットではありますが、仏壇の大きさや業者によって金額の差が大きいため、自分で情報収集をして比較する手間はあります。
平均的にみても、他の処分方法よりは費用がおさえることができる点がメリットです。
しかし、ごみとして処分することに対しては気持ち的にはあまりいいものではなく、親族の中にもよく思わない方もいます。
いくら閉眼供養をしていたとしてもあまり印象のいいものではないため、気にする方にはおすすめしません。
仏壇の大きさ、自治体にもよりますが処分費用は500円〜2000円程度で済みます。
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仏壇を処分する際の注意点
ここからは、仏壇を処分する際の注意点について紹介していきます。
注意点をおさえておけばトラブルなく、スムーズに仏壇を処分することができるため参考にしてください。
処分前には閉眼供養をすること
仏壇を処分する際には、閉眼供養をすることをおすすめします。
閉眼供養とは、魂を仏壇から抜いて仏壇をただの家具などと同じような扱いに戻す儀式のことです。
閉眼供養を行わなかった場合には、ご先祖様の魂が仏壇に残されたまま処分する形になってしまい、トラブルに繋がるケースもあるため注意が必要です。
閉眼供養は普段から法要を依頼し、付き合いのある寺院に依頼することが一般的です。
付き合いのある寺院がない場合には、専門の業者に相談する方法もあります。
仏壇の中身を確認する
仏壇には、収納スペースである小さな引き出しなどがいくつもあるため、中身をしっかり確認する必要があります。
普段は隅々まで確認することがないため、思わぬところに大切なものがしまってあるケースも多いです。
仏壇を処分する際に、残っているものも一緒に処分してしまうようなことがないように確認してから処分することをおすすめします。
宗派によって処分方法は異なる
宗派によって考え方が異なり、閉眼供養の必要性もかわってくるため、詳しくは自分の宗派のお寺に確認することをおすすめします。
例えば、浄土真宗であれば亡くなったらすぐに天国に召され、位牌に魂は残っていないと考えるため、魂抜き自体必要がないとされています。
仏壇は無宗教なら必要ない?

ここまでは宗教がある前提で話を進めてきましたが、無宗教の場合はどうなのか疑問に思った方もいると思います。
結論から言うと、無宗教であれば仏壇は不要になります。
この理由としては仏壇には本来、仏陀や阿弥陀様を祀るもの意味合いがあるためです。
そのため、無宗教であれば仏壇は必要ありません。
仏壇は生きている方のためにあると考えられることもあり、仏壇があることで故人やご先祖様と向き合える場所でもあるとされています。
また、故人やご先祖様に感謝を忘れずに生きることができたり、気持ちを安定させるような効果もあります。
そのため、無宗教であってもお祈りできる場所を確保している方もいます。
このような場合を手元供養と呼ぶのですが、手元供養については次の章から紹介していきます。
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仏壇を必要としない手元供養とは
最近では居住環境やライフスタイルの変化に伴い、仏壇を必要としない手元供養を選択する方が増えています。
手元供養の意味合いやメリット・デメリットも紹介していますので参考にしてください。
手元供養とは
手元供養とは、古くから考えられる大きくて立派な仏壇などは用意せずに、生活様式や住宅環境に合わせて手を合わせる場所を自由に確保することです。
例えば、コンパクトで現代のインテリアにも馴染みやすい、小さな仏壇を取り扱っている仏具店もあるため、自分の好みのものを選択するといいです。
手元供養をされる方の中には、故人の遺骨を少量自分の傍に置いたり、ペンダントに位牌を少量入れて身につけるなどする方もいます。
このように、宗派や慣習にとらわれない手元供養は最近では人気になっています。
手元供養メリット
手元供養のメリットとしては古くからの風習にとらわれず、自分のライフスタイルや住居環境に合わせた形で供養できる点です。
また、自宅に仏壇を置けるスぺースがないなど、何らかの理由で仏壇を用意したくてもできない場合、手を合わせることのできる場所を作ることで心の拠り所となります。
仏壇を必要としないため、コスト面も抑えることができます。
手元供養では、ペンダントなどにして肌身離さず遺骨などを持ち歩くこともできるため、いつでも繋がっているような安心感を感じる方もいます。
手元供養のデメリット
手元供養は、近年になって出てきた新しい考え方になります。
そのため、古くからの慣習を大切にしている親族の中には、手元供養自体に違和感を感じ、反対するケースもあります。
そのため、手元供養を選択する場合には親族同士でしっかりと話し合いをし、納得した形で進めていく必要があります。
また、遺骨は自由に処分できないので、手元供養をしている方に何かあった際、遺骨の管理が残された方の負担になってしまうケースもあります。
あらかじめ家族や親族間で自分に何かあったときに備えて、管理方法まで長い目で見て話し合っておくことが大切です。
仏壇の処分まとめ

ここまで仏壇の処分についての記事を中心にお伝えしました。
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- 仏壇の処分方法は、菩提寺に依頼、リサイクル業者に依頼、粗大ごみとして処分
- 仏壇を処分する際に、宗教によっては閉眼供養を行う
- 仏壇を置かず、手元供養により現代の生活様式に合わせることができる
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てれば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
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監修者

田中 大敬(たなか ひろたか)
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
経歴
業界経歴15年以上。葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから著名人や大規模な葬儀までを経験。お葬式を終えた方々のお困りごとに数多く寄り添いサポートを行う。終活のこと全般に知見を持ち、特に士業や介護施設関係の領域に明るい。
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