献体する際、葬儀はどうする？献体の流れや費用、葬儀をしない場合などを解説

更新日：2024.02.03

一日葬

記事のポイントを先取り！

• 献体とは遺体を医療機関に提供すること
• 献体をするには手続きが必要
• 献体ができない遺体もある

献体とは何をするものかなんとなく聞いたことがある人もいるかもしれません。
しかし実際にどのようなものかは知らない人も多いでしょう。

そこで、この記事では献体の手続きや、葬儀について解説しています。
献体ができない遺体についても触れているので、ぜひ最後までご覧ください。

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1. 献体とは
2. 献体を希望する人が増えている理由
3. 献体登録をする手続きの流れ
4. 献体する際の葬儀はいつ？
5. 献体した遺体の葬儀をしない場合
6. 献体を行った葬儀も通常の葬儀と同じ？
7. 死亡から献体までの流れ
8. 献体後の遺体はどうなる？
9. 献体する場合の葬儀費用
10. 献体した葬儀の場合の香典
11. 献体を行うメリットとデメリット
12. 献体をするときの注意点
13. 献体後の遺骨が不要な場合
14. 献体できない遺体
15. 献体後の遺骨を受け取る人がいない場合
16. 献体をした時の葬儀のよくある質問
17. 献体の葬儀ついてのまとめ

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献体とは

献体とは、遺体を医学や歯学の大学に提供することをいいます。
提供された遺体は医学・歯学の発展や次世代の医師・歯科医師の育成のために利用されます。

献体を承諾した故人に感謝の気持ちを持って、故人の意志に応える責任感を養うという意味もあるようです。
献体は原則無条件・無償提供です。

ただし、献体を受け入れる側が必要費用を支払うため、遺族側の金銭的な負担は軽減されます。

献体は近年は増加傾向

献体は、近年増加傾向にあります。
平成31年3月31日時点で、献体された人の数は約14万名にまで達しています。

しかし、すべての大学に均等に行き渡っているわけではありません。
地域によって一時見合わせを行うほど献体への登録が集まる大学もあれば、まだまだ不足している大学もあります。

献体にかかる期間

遺体を献体し、遺骨が遺族に戻るまでの期間は通常1から2年ほどです。
長ければ3年もかかる場合があります。

献体で大学に送られた遺体は、即座に解剖されるわけではありません。
解剖されるまでに防腐処理などを施す準備期間が3から6か月ほど設けられます。

実際の解剖実習は3から7か月ほど行われます。
カリキュラムによってはもっと伸びる場合もあります。

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献体を希望する人が増えている理由

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献体登録をする手続きの流れ

では、献体に実際に必要な手続きを紹介します。
献体は遺体の取り扱いを左右する重大な選択です。

何よりも故人が献体の意思を表明し、周囲の理解を得ることが大切です。
ひとつひとつ見ていきましょう。

提供医療機関の選択

まず最初に提供する医療機関を選択します。
申込先としては最寄りの医科大学か歯科大学、献体篤志家団体(献体の会)があります。

大学病院では受け付けていません。
具体的な申し込み方法は各機関によって微妙に異なる場合があります。

必ず問い合わせをしてください。

申込書の記入

提供医療機関に申し込みをすれば、機関から申込書が送られてきます。
送られてきた申込書(献体登録書)に必要事項を記入し、申込先に返送します。

内容の確認

申込書が送られてきたら、必ずその内容を確認しましょう。
申込書には献体をする本人と肉親者による同意と捺印が求められています。

署名欄が設けられているため、捺印してください。
一人でも反対をしていると、献体ができない場合もあります。

登録後も身近な人の理解を得られるよう、たびたび意思確認をしておきましょう。
肉親の範囲は配偶者、同居別居を問わない兄弟姉妹、親、子などです。

会員証の携帯

申込書を返送し、問題がなければ献体への登録は完了です。
登録機関から会員証(献体登録証)が送られてきます。

会員証には登録先の名前や死亡時の連絡先が記載されています。
会員証は不慮の事故などに備えて普段から携帯しておき、意思を表明できるようにしましょう。

遠方に転居したときには、大学によって受け入れが難しくなる場合があります。
改めて問い合わせをしてください。

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献体する際の葬儀はいつ？

献体を行う場合は、遺体を大学などに送らなくてはなりません。
そのため葬儀の流れも大きく異なります。

特に気になるのが、葬儀を献体する前に行うのか後に行うのかというところです。
献体をする際の葬儀を行うタイミングについて見ていきましょう。

献体前に行う葬儀

葬儀は献体前に行うことができます。
葬儀を行ったかどうかは、献体の可否には影響しません。

ただし献体する旨を葬儀社に必ず伝えなければなりません。
遺体は48時間以内に防腐処理を施さなければなりません。

そのため亡くなってから48時間以内に一連の式を行う必要があります。
一般葬を行う場合、亡くなった日に通夜式を執り行い、翌日に葬儀、告別式を行う必要があります。

そして告別式を行ったあと、献体を行う機関に遺体を搬送します。
時間に余裕がないため、一日葬にする場合も多いです。

身寄りのない場合などは、葬儀をしないという選択肢もあります。

献体後に行う葬儀

検体後に葬儀を行う場合は48時間以内という制約がなくなります。
しかし、献体後に葬儀を行う場合、遺体は既に大学などに送られています。

遺族や菩提寺などと遺体の扱いをどうするか必ず取り決めましょう。
扱い次第によって、葬儀をいつ行うかが大きく変わります。

遺体がないまま行う

通常の葬儀のようにすぐに葬儀を行いたい場合は、遺体がないまま葬儀を行います。
遺影や位牌を用いた形式となります。

遺体がないため、故人の遺体を前に別れを惜しむことができない点には注意が必要です。

遺体が戻ってきてから行う

葬儀にどうしても遺体が欲しい場合には、遺体が戻ってきてから葬儀を行うこともできます。
しかし、先述したように献体には通常1、2年、長ければ3年もかかります。

そのため、この選択肢はあまり現実的とは言えません。
献体を行った場合は解剖した大学で遺体を火葬し、慰霊祭などを開くケースが一般的です。

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献体した遺体の葬儀をしない場合

献体後に葬儀を行わないという選択肢を取る場合もあります。

献体を行った後、大学側で火葬まで対応してくれますので、葬儀を行わず納骨してしまうこともあります。

葬儀を行わないのは、ご遺族の負担が少なくなることも理由の一つでしょう。
故人に身内がいない場合や、例え親族がいても高齢で葬儀の準備が大変な場合もあります。

ただし、菩提寺がある場合は、注意が必要です。

宗教観を重んじる僧侶としては、葬儀を省いて納骨することを快くは思わず、納骨を断られてしまうかも知れません。トラブルを未然に防ぐためにも予め相談しておきましょう。

葬儀は故人を偲び、最後のお別れをする儀式です。
家族や親族とよく話し合った上で、決めましょう。

献体の葬儀を行わない場合のメリットとデメリット

献体後の葬儀を行わないことで生じるメリット・デメリットがあります。

葬儀を行わなければ、当然葬儀に費やす手間も費用もかかりません。
大学が献体の火葬まで行ってくれるので、経済的にも心理的にも楽になります。

しかし、葬儀を行わないことで遺族の気持ちにけじめがつけられず、後悔や遺恨が残ってしまうかもしれません。

たとえ身近な家族が葬儀を行わないと決めても、親族の誰もが納得できるわけではないことを心に留めておきましょう。

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献体を行った葬儀も通常の葬儀と同じ？

献体を行ったとしても基本的な葬儀のマナーは変わりません。
献体後の葬儀には棺はなく、遺影を飾る祭壇のみです。

しかし、故人を偲びお別れをするという意味では、一般的な葬儀と同じです。

ただ、葬儀が簡略化されることも多く、遺族が香典を辞退される場合もありますが、香典を受け取るか否かは遺族が判断することです。
用意はしておきましょう。

自分が遺族として受け取ったのなら、必ず香典返しはします。
一般の葬儀となんら変わることはありません。

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死亡から献体までの流れ

献体は、自身の遺体を医学の発展に貢献するために寄贈することを意味します。
しかしその過程は一般的な葬儀とは異なり、特定の手順が必要です。

死亡の確認

まず、医師による死亡の確認が必要です。これは、死亡診断書を発行するための手続きです。

献体の意志の確認

次に、故人が献体を希望していたことを確認します。これは、遺言や献体の意志を示す書類、または家族からの証言によって行われます。

大学への連絡

献体の意志が確認できたら、遺体を受け入れる大学に連絡します。大学は遺体を受け入れるかどうかを判断し、受け入れる場合は遺体の搬送を手配します。

遺体の搬送

遺体は専門の業者によって大学まで搬送されます。この際、遺体は適切に処理され、解剖に適した状態に保たれます

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献体後の遺体はどうなる？

遺体の搬送後

遺体が大学に到着すると、まず長期保存のための処理が施されます。
これにより、遺体は数年間にわたって保存され、必要に応じて使用されます。

献体の実施後

解剖が完了した後、遺体は焼かれて遺骨となります。
その後に遺骨は遺族に返却されます。
ただし解剖から遺骨の返却までの期間は、3年以上かかることもあります。

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献体する場合の葬儀費用

献体する場合は、解剖した機関で遺体の火葬を行う場合が多いです。
そのため、通常遺族が負担する火葬費用を大学が肩代わりすることになります。

その場合は葬儀費用の内訳も変化します。
献体する場合の葬儀費用を具体的に見ていきましょう

献体団体が負担する費用

先にも触れましたが、献体は無報酬・無条件が原則です。
そのため、検体そのものに謝礼を支払うといったことはありません。

ただし、遺体を預かってから、解剖が終わった後の火葬までの費用は献体団体が負担します。

献体場所への運搬料

運搬料の内訳は、遺体を献体場所へ運送するための移送費と移送に用いる棺の費用です。
献体団体の受け入れ態勢が整っていない場合、 遺族が自費で移送することもできます。

なるべく献体団体の移送サービスを利用したほうがいいでしょう。
献体団体の用意する棺はあくまで移送用になります。

火葬料

解剖学実習が終わった後、献体団体が遺体を火葬します。
このときの火葬費用も献体団体が負担します。

その後献体団体で慰霊祭などが行われ、遺骨が返還されるという段取りになっています。
その後の納骨などは遺族負担になります。

親族が負担する費用

献体団体が負担するのは、葬儀全体の中で遺体の移送費用と火葬費のみです。
逆に言えば、それ以外の費用はすべて親族が負担します。

葬儀の形式によっては、献体のために手間が増えただけで、費用的には大して変わらない可能性もあります。

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献体した葬儀の場合の香典

献体を行った故人の葬儀は簡略化されることも多く、香典を辞退する遺族もいます。

ただ、受け取ることがマナー違反とは言えません。
あくまでも遺族の意向を尊重します。

参列者の中には、気持ちを込めて香典を包んでくださる場合もあります。
その場合はありがたく受け取ってもいいでしょう。

頂いた香典には、香典返しが必要です。
頂いた金額の半額ぐらいが目安としてください。

会社など団体で頂いた場合、全員で食べれる菓子折りなどが理想です。

香典返しの時期

香典返しは四十九日の法要が済んだころがいいでしょう。
喪に服す期間を終えた、忌明け（きあけ）のころにお返しをするのが一般的です。

香典返しは弔事を終了したことの報告も兼ねているからです。
故人が献体を行う場合、大学や関連団体に遺体が搬送されると数年帰ってこない場合もあります。

しかし、葬儀や法要は故人の亡くなられた日から数えて行います。
香典返しの時期についても変わりはありません。

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献体を行うメリットとデメリット

献体は社会的に意義深い行為です。
しかし献体にもメリットとデメリットがあります。

それらを比較したうえで献体を行うかを考えるようにしましょう。

メリット

献体の一番のメリットとしては、やはり社会貢献の側面が挙げられます。
献体は医療教育などに使われるため、医療の発展に大きな意義があります。

また、火葬費用を負担してもらえるため、葬儀の費用が安くなるといったメリットもあります。

デメリット

デメリットとして、遺族の心理的負担が挙げられます。
献体に出すと、遺族は遺体と最後のお別れができないことになってしまいます。

また、遺体の返還に時間がかかるため、納骨などをスムーズに行えない点も、献体のデメリットだと言えるでしょう。

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献体をするときの注意点

献体はどんな人でもすぐに登録できるわけではありません。
献体をする際の注意点を見ていきましょう。

親族の同意が必要

献体団体によっては、親族複数人の同意が必要である場合もあります。
必ず家族に献体の意思を伝え、同意を得るようにしましょう。

年齢制限がある

年齢制限については団体によって異なります。
○○歳以上という制限を課している場合や、制限はなくともより高齢の人が優先される場合とがあるようです。

病気を患っていたり、障害がある人や手術を経験した人の献体の登録に制限はありません。
ただ、あまりに遺体の損傷が激しい場合は解剖をすることが難しく、献体ができない場合があります。

献体の条件は献体先ごとに異なる

献体を行う大学や関連団体により、献体の条件は異なります。

既往症のある方や、手術後の献体の対応も献体先によりさまざまで、登録できる年齢も違ってきます。献体の登録を行う前に、大学や関連団体に詳細を確認した方が良いでしょう。

臓器提供を行った遺体に関しては献体を行うことはできませんので、臓器提供を考えている方はご注意ください。

献体を行った時の死亡届の記入方法

献体を行う場合の死亡届には、献体を行うことを欄外に明記する必要があります。

その他に、大学や関連団体から伝えられる火葬日時も記入しますが、こちらは「未定」と書くことが一般的です。

自治体によって、大学や関連団体が発行してくれる証明書の添付を求められることがあります。
予め確認しておきましょう。

死亡届が受理されてから、火葬許可書が発行されます。火葬してくれる献体登録先へ提出しましょう。

すぐに遺体が戻ってこない

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献体後の遺骨が不要な場合

献体後、遺体は献体団体によって火葬され、原則として遺骨は遺族の元に戻されます。
故人に身寄りのない場合など、遺骨が不要な場合もあるでしょう。

そのようなときには献体団体が費用を受け持ち、納骨堂などに合祀（ごうし）します。

共同墓地に埋葬することもあります。
献体を希望し、かつ遺骨の返還が不要な場合には事前に確認しておくといいでしょう。

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献体できない遺体

臓器提供のドナー登録をしている場合、献体することはできません。
献体と臓器提供の両方を行うことは基本的にできないので、登録先に確認してください。

また、重篤な感染症に罹患していたり、遺体の損傷が激しいなどの理由から解剖を行うことが困難な場合や、自死の場合も献体を行うことはできません。

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献体後の遺骨を受け取る人がいない場合

献体を行う故人には、身寄りのない方もいます。

献体後は大学が火葬まで行ってくれますが、その後の遺骨を受け取ってくれる遺族がいない場合でも、大学の所有している納骨堂などに合祀されることがほとんどですので心配はありません。

納骨を行ってくれる大学では、毎年慰霊祭を行い、供養までしてくれるので安心です。

ただし、納骨堂を所有していない大学もありますので、献体を申し込む際に納骨先を確認しておくことをおすすめします。

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献体をした時の葬儀のよくある質問

一般的な葬儀に比べ、献体後の葬儀についてはあまり知られてはいないことでしょう。
ここでは、よくある質問にお答えしていきますので、参考にしてください。

献体は何に使いますか？

大学では医学部と歯学部で献体を行います。

遺族や故人の意思に沿い、医師・歯科医師を育成するために、遺体を解剖学の実習用として使用します。
優秀な医師や歯科医師を社会に送り出すために、必要とされています。

献体の費用はいくらですか？

献体は故人や遺族には費用の負担はありません。無条件・無報酬であることが原則です。

ただし、大学側が行ってくれるのは火葬までですので、葬儀にかかる費用は遺族が負担することとなります。
葬儀後の搬送は大学側の負担です。

献体はどう保存されますか？

死後一週間以内には大学に搬送され、すぐに防腐処理されます。
その後は浸漬固定用の固定液が入っている一人用のプールのような箱に沈められます。

そして、ロッカーのような冷蔵庫に一体ずつ安置されます。

献体と検体の違いは何ですか？

献体とは、大学の解剖実習用に提供された遺体のことで、主に大学の医学部や歯学部で使用されます。

対して検体とは、健康診断や病気の診断に用いる際に、人間の体内から排出、もしくは採取される尿や血液などのことを言います

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献体の葬儀ついてのまとめ

ここまで、献体や献体をするときの葬儀について、費用や期間を中心にお伝えしてきました。
この記事のポイントのおさらいは以下の通りです。

• 献体とは医学の発展のために医療機関に遺体を提供すること
• 献体を申し込むときには必ず親族に同意を得て、大学に登録する
• 献体のメリットは医療の発展のための社会貢献になる
• 献体のデメリットは遺族の精神的負担が大きい

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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監修者

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