お葬式
葬儀の日数はどのくらい?葬儀の日程の決め方と確認事項を説明
更新日:2024.08.08 公開日:2022.02.23

記事のポイントを先取り!
- 葬儀日数は早くて3日、長くて1週間ほど
- 葬儀日程は遺族・親族の都合などを考慮して決める
- 予算、参列者、葬儀形式を確認して葬儀日程を決める
- 葬儀の日程には地域差がある
葬儀に出席したことはあっても、喪主(もしゅ)として葬儀全般を取り仕切ったことがある方はそれほど多くないでしょう。
近年日本に定着した終活ブームの流れもあり、前もって葬儀に必要な知識を深めている方もいらっしゃいます。
そこでこの記事では、葬儀について詳しく説明していきます。
この機会に葬儀の日数や日程の決め方、確認すべき事項について覚えておきましょう。
各地域の日程の違いについても触れているのでぜひ最後までご覧ください。
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- 葬儀とは
- 葬儀の日程はいつ決まる?
- 亡くなって日から葬儀までの日数
- 葬儀の日数はどのくらい?
- 葬儀の日程の決め方
- 葬儀をすぐに行えない場合
- 葬儀の日程を決める際の確認事項
- 葬式準備のスムーズな進行のための5つのステップ
- 葬儀の日程には地域差がある
- 葬儀に適さない日
- 初七日と四十九日法要: 仏式での日程とスケジュール
- 仏式以外の宗教における法要の慣習とスケジュール
- よくある質問
- 葬儀の日数のまとめ
葬儀とは

ここでは、葬儀について解説していきます。
よく知っているはずの「葬儀」ですが、実は少々複雑で2つの意味合いがあるのです。
一つ目は、通夜の次の日、火葬場へ行く前に行われる儀式のことを「葬儀」とするものです。
この儀式を私たちは「葬儀」と言ったり、「葬式」や「告別式」と言ったりします。
一般的にこの意味合いが広く世間に受け入れられているのではないでしょうか。
二つ目は、亡くなってから火葬されるまでの流れ全てをまとめて「葬儀」とすることです。
通夜、葬式(告別式)、火葬全てのスケジュールを立てることを、葬儀の日程を決めるといいます。
また頭が混乱する原因となる葬式と告別式の違いについても簡単に触れておきましょう。
近年はこの葬式と告別式をひとまとめにして告別式とすることが多い傾向にあります。
元々の意味合いでいうと、葬式は近親者を中心に故人の冥福を祈る宗教的儀式のことです。
告別式は、宗教的儀式の意味合いがないお別れの場という位置づけです。
本記事は亡くなってから火葬までの流れを葬儀の日程として解説します。
葬儀の日程はいつ決まる?
葬儀の日程とスケジュールの決定は、家族が愛する人を失った後、葬儀社と連携して行うものです。
多くの場合、予期せぬ突然の死や病院からの急な遺体の搬送が必要な状況の中で、迅速に計画を立てる必要があります。
これには、通夜、葬儀、告別式の日程だけでなく、詳細なスケジュールの策定も含まれます。
喪主としての役割は、故人と特に親しい関係にあった配偶者や息子などが担うことが一般的です。
この責任は、精神的に困難な時期に、時間的制約の中で行われるため、かなりの負担が伴います。
そのため、実際には葬儀社のスタッフがプロセスを主導し、適切なスケジューリングと内容の決定をサポートすることが多いです。
このようなサポートは、家族にとって大きな助けとなり、故人を敬う適切な葬儀を行うためには不可欠なものです。
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亡くなって日から葬儀までの日数
一般的に、愛する人を亡くした後、お葬式はどのくらいの期間で行われるのでしょうか。
鎌倉新書の2019年の調査によると、平均して故人が亡くなってから葬儀が行われるまでの日数は約3.135日です。
多くの場合、故人が亡くなった翌日にお葬式を執り行うのが慣例となっていますが、斎場や火葬場の予約状況、僧侶のスケジュールなどの要因により、実際にはこの期間が前後することがあります。
さらに、季節による違いもあります。
寒い時期の10月から3月にかけては、一般的に3日以上の期間を要することが多いのに対し、暖かい4月から9月では2日以内に葬儀を行うことが多いです。
これは、夏の高温で遺体が傷みやすくなるため、迅速な葬儀が必要になることに起因します。
また、日本では死亡者数が12月から2月に増加し、6月から8月には減少する傾向があります。
これらの要因を考慮して、お葬式の日程が決定されるのです。
スポンサーリンク葬儀の日数はどのくらい?
ここでは、葬儀にかかる日数と葬儀の日程(流れ)についてご説明します。
「葬式」「通夜から火葬まで」「直葬」の3つに分けて以下にまとめました。
葬式
「葬式(葬儀)」「告別式」は通夜の次の日で、火葬場に行く前に行われます。
式の開始時間は午前10時や11時になることが多く、これは火葬場の予約状況により決定されます。
喪主や遺族は開始時間の1時間前には集合し、参列者を迎える準備、僧侶への挨拶、葬祭スタッフとの打ち合わせなどに備えます。
「葬式(葬儀)」「告別式」が行われる時間はおよそ1時間で、式自体は1日で行われます。
通夜から火葬まで
亡くなった後に通夜が行われ火葬されるまでの日数ですが、早くて3日、長いケースで1週間程かかることがあります。
しかし、葬儀のスケジュールは火葬場や斎場の予約が取れてからしか決められません。
火葬場の状況によっては、亡くなってから数日後に通夜・葬式(告別式)を行うケースも出てきます。
また遠方の親族の到着を待つ場合や僧侶と日程調整する場合も、日数が伸びることがあります。
家族が危篤となり亡くなってから葬儀を終えるまでの流れを表すと次のようになります。
危篤の連絡
危篤であることを近親者に電話で連絡します。
あるいは、連絡を受ける側の場合もあるでしょう。
臨終
病院で亡くなった場合は担当医師に死亡診断書を書いてもらいます。
自宅で亡くなった場合はかかりつけの医師に来てもらうか救急車で搬送し、死亡確認後死亡診断書を書いてもらいます。
ご遺体の安置
看護師や専門業者によるエンゼルケアの後にご遺体は自宅などに搬送され、通夜の前まで枕飾り(まくらかざり)をして安置します。
枕飾りとは枕元に飾る祭壇(さいだん)のことで、仮祭壇とも呼ばれます。
枕飾りは、通夜の会場に行くまでの間のみ使われるものです。
葬儀社と打ち合わせ
葬儀社のスタッフと今後の流れについて打ち合わせします。
その際に死亡診断書を手渡し、必要な手続きの代行をお願いしましょう。
さらに僧侶に読経をしてもらいます。
これを枕経(まくらきょう)といい、ご遺体が安置されている場所で行われるものです。
納棺(のうかん)
葬儀社のスタッフや専門業者のサポートのもと、ご遺体を棺(ひつぎ)に納めます。
その際、故人の愛用品も一緒に納めます。
納棺が終わり次第、寝台車にて葬儀会場まで搬送します。
通夜
一般的に、亡くなった日の次の日がお通夜となることが多いです。
僧侶の読経、遺族や親族、その他の参列者のご焼香がなされます。
また、僧侶の法話、喪主の挨拶、通夜振る舞いも行われます。
通夜振る舞いとは、通夜の後に行われる食事会のことです。
通夜振る舞いの後には、遺族や親族などで葬儀会場に宿泊して故人とともに過ごします。
葬式(告別式)
通夜の次の日に葬式(告別式)が行われます。
各宗派のしきたり通りに、僧侶による読経、弔事(ちょうじ)・弔電(ちょうでん)の読み上げ、ご焼香が行われます。
喪主(または遺族)の参列者へのお礼の挨拶後、閉式となります。
出棺の準備では、棺の蓋を開け供花をして故人とお別れします。
火葬場へ
棺に蓋をして出棺となります。
ご遺体を霊柩車に乗せ、遺族・親族も一緒に火葬場へ向かいます。
火葬場にて僧侶に読経してもらった後に火葬されます。
直葬
通夜や葬式(告別式)を行わずに火葬だけを行うことを直葬といいます。
経済的理由や近所付き合いがほとんどないなどの理由から、直葬を選ぶ方も増えています。
法律上においても、通夜や葬式(告別式)をしなければならないとは定められておらず、しないという選択をすることも可能なのです。
ただし、埋葬または土葬、火葬は必ずしなければなりません。
「墓地、埋葬等に関する法律(昭和23年5月31日法律第48号)」において定められています。
なお、近年では土葬はほとんど行われておらず、火葬が主流です。
直葬の場合は、逝去された日を1日目として、2日で行います。
逝去された日を1日目とし、搬送・安置・納棺までをその日のうちに行うという流れです。
次の日に出棺と火葬を行って終了となります。
法律で、人は死後24時間以上経ってからでないと火葬ができないことが定められています。
火葬場が空いているからといって、すぐに火葬ができる訳ではないのです。
直葬を選んだとしても、少なくとも2日間の日数はかかると考えてください。
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葬儀の日程の決め方

ここでは、葬儀の日程の決め方についてご説明します。
「遺族・親族の予定」「火葬場・斎場の空き状況」「僧侶の予定」という3つのポイントに絞って以下にまとめました。
遺族・親族の予定
葬儀の日程は、遺族の仕事の都合や親族の都合を念頭に置いて決めます。
故人と親しかった方にはできるだけ参列していただきたいものですが、大勢の予定を調整するのは困難なので、できる範囲で検討しましょう。
遠方から出てくる親族のために、日程を1日や2日遅らせる対応なども良いのではないでしょうか。
火葬場・斎場の空き状況
火葬場の予約ができて初めて、葬儀のスケジュールを立てられると言われています。
通夜や葬式(告別式)の日程を先に決めてしまうと、火葬場が混み合っていて予約できない場合に、立てた予定が台無しになってしまうからです。
たいていの火葬場は土日は営業していますが、友引(ともびき)や年末年始は休みになることが多いので覚えておきましょう。
ちなみに「友引」は、漢字の意味合いから「友を引く」と昔からイメージされてきました。
そのため日本の葬儀では避ける傾向が強いのです。
補足ですが、友引の次の日は定休日明けのため火葬場が混み合います。
僧侶の予定
通夜や葬式(告別式)では、僧侶に読経をお願いしなければなりません。
菩提寺(ぼだいじ)がある方は、逝去後なるべく早めに菩提寺に連絡しましょう。
僧侶の都合も考慮して葬儀の予定を立てます。
どうしても僧侶と予定が合わない場合は、同じ宗派の他の僧侶を紹介してもらいましょう。
菩提寺がなかったり、詳しく分からなかったりする場合は、葬儀社のスタッフに相談すれば手配してもらえます。
葬儀をすぐに行えない場合
さまざまな事情で、葬儀をすぐに行えない場合も考えられます。
例えば、火葬場の空き状況で延期するしかないケース、菩提寺との関係で延期するケース、海外に住んでいる家族が帰国するまで延期にするケースなどです。
ご遺体は、少しの間であれば葬儀会場にて安置させてもらうことができます。
しかし、安置させてもらう期間によって追加料金が発生します。
自宅に安置するならば、大量のドライアイスが必要です。
葬儀社のスタッフに相談し、葬儀の日まで適切に対処しましょう。
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葬儀の日程を決める際の確認事項
ここでは、葬儀の日程を決める際に確認しておきたい事項についてご説明します。
以下に示した3つの事項は特に重要ですので、ご参考にしてください。
葬儀費用の概算
葬儀費用は無理のない範囲内に収めたいものです。
大体の上限金額を決めておくとスムーズに事が進みます。
葬儀全体にかかる費用の全国平均はおよそ195万円なので、ひとつの目安としてください。
参列者の範囲と人数
葬儀の日程を決める準備の段階で、参列者の範囲と人数を検討することも重要です。
ある程度の予算を立てることで、どれくらいの人数を呼べるか見当がつきます。
人数の目安がつけば、参列者の範囲をどうするかも見えてくるでしょう。
葬儀形式
葬儀形式をどうするかも重要です。
なぜなら、どの葬儀形式を選ぶかで葬儀規模や葬儀費用に大きな違いが出てくるからです。
現在葬儀形式には色々ありますが、一般的には「一般葬」と「家族葬」の2パターンに分けられます。
一般葬は、遺族・親族を中心に、友人、同僚、近所の方などが集まって故人を送る葬儀です。
家族葬とは、遺族・親族を中心に親しい友人などが集まり、少ない人数で語り合いながら行う葬儀で、近年人気が高まっています。
葬式準備のスムーズな進行のための5つのステップ
愛する人が危篤状態に陥った際、葬式に向けた準備を効率的に進めるために知っておくべきポイントをご紹介します。
危篤の際の連絡網
危篤の連絡は、通常、3親等の親族に及びます。
これには祖父母、ひ孫、叔父、叔母、いとこなどが含まれます。
家族や親族間での連絡網を事前に確立しておくことが大切です。
費用の準備
故人の逝去に伴い、様々な費用が発生します。
これには病院の精算費、遺体の搬送費、通夜や葬式の費用が含まれます。
故人の銀行口座は凍結されるため、必要な現金は事前に準備しておくと安心です。
葬儀社の選定
葬儀社の選定は、故人が危篤になる前に済ませておくのが望ましいです。
危篤状態になると、多くのことを同時に進める必要があり、葬儀社選びに時間を割くのは困難です。
遺体の安置場所
遺体は通常、葬式まで自宅に安置されますが、自宅での安置が難しい場合は、別の場所を予め決めておく必要があります。
葬儀社が決まったら、安置場所の確認を忘れずに行いましょう。
故人の着替えの用意
病院での臨終の際には、病院から借りていた衣類を返却する必要があります。
故人が好んでいた服や、適切な装いを用意しておくことが重要です。
これらの準備を整えることで、葬式までのプロセスをスムーズに進めることができます。
大切なのは、事前の計画と準備です。
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葬儀の日程には地域差がある
ここでは、葬儀の日程には地域差があるということをご紹介します。
同じ日本国内での葬儀であっても、地域によって独自の風習が存在することがあります。
葬儀を行う場合や葬儀に参列する場合は、その地域の事情を確認しておくと安心です。
通夜のタイミングや火葬のタイミングについて例を用いてご説明します。
通夜のタイミング
東北地方のある一部の地域では、亡くなった当日の夕方に通夜を行い、次の日に葬式(告別式)を行います。
つまり、2日間で葬儀が終了することになります。
また前述で少し触れましたが、友引の日は葬儀には不向きと考えられる傾向があります。
しかし、富山県・京都府・大阪府などでは、友引に葬儀を行うことは比較的抵抗なく受け入れられています。
故人が友を引き連れていかないように身代わりの人形を棺に入れる地域もあります。
地域独自の日を設けて葬儀を行わないとしている風習もあります。
秋田県では丑の日(うしのひ)、和歌山県では三隣亡(さんりんぼう)、島根県では大安を避けます。
三隣亡についての参考記事:三隣亡にやってはいけないこと・2024年の三隣亡一覧|zired
火葬のタイミング
葬式(告別式)の前に火葬を済ませる地域もあります。
先に火葬してから葬式(告別式)を行う地域は全国にあり、特に北海道や東北地方、九州の一部の地域で伝統的に行われています。
上記で触れた通夜や火葬とは違うのですが、「繰り上げ法要」を行うことが近年増えてきているのをご存じでしょうか。
繰り上げ法要とは、葬式(告別式)と同日に「初七日法要」を繰り上げて行うことです。
初七日法要は本来、亡くなってから7日目に故人の冥福を祈って行われる儀式ですが、遺族・親族が再度集まるのが難しいという理由から繰り上げ法要が浸透してきました。
さらに地域や諸事情によっては、初七日法要と合わせて四十九日法要も繰り上げて行うことがあります。
葬儀に適さない日
お葬式の日程を決める際、特定の日にちは避けた方が良いとされています。
一般的には、故人が亡くなった翌日に通夜を行い、その次の日に葬儀と告別式を実施しますが、いくつかの日は特別な意味を持ち、葬儀を避けることが推奨されます。
友引の日
友引は六曜の一つで、この日は「友を引き連れていく」と解釈されがちです。
実際のところ、仏事や仏教の教えとは直接的な関連はありませんが、多くの人々がこの日に葬儀を行うことを避けています。
過去には、友引の日には火葬場も休業することが多かったため、この日の葬儀を避ける傾向にあります。
通夜は友引の日に行っても問題ないとされていますが、葬儀や告別式の日程を調整する際には家族や親戚とよく相談しましょう。
仏滅の日
仏滅は「仏が滅びるような凶日」とされ、何を行っても上手くいかないと考えられる日です。
しかし、葬儀や通夜に関しては、仏滅の日に行っても問題はありません。
仏滅はもともと「物滅」と呼ばれ、新しいことを始めるのに良い日とされていましたが、時代の流れとともに「仏滅」として凶日のイメージが定着しました。
現在では、この日に葬儀を行うことで、故人を弔い新たな生活をスタートさせるという意味合いで捉える人もいます。
地域の風習の違い
お葬式の日程を決定する際は、地域の風習や慣習も考慮することが重要です。
全国的に友引を避ける風習がありますが、地域によっては仏滅や先負の日に特別な扱いをする場合もあります。
また、お葬式のスケジュール自体が地域によって異なることがあるため、その地域の伝統や宗派に合わせて計画を立てることが望ましいです。
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初七日と四十九日法要: 仏式での日程とスケジュール
仏式の葬儀では、故人の死後に行われる法要が重要な役割を果たします。
ここでは、特に初七日法要と四十九日法要のスケジュールに焦点を当てます。
初七日法要のスケジュール
故人が亡くなった後、最初の7日目に行われるのが初七日法要です。
葬儀が円滑に進んだ場合、葬儀と告別式が終わった後の5日目に初七日を迎えることになります。
一方で、葬儀が遅れた場合、初七日法要は葬儀から数日後に実施されることもあります。
最近では、初七日法要を葬儀当日に行う場合も増えており、特に遠方から来る親戚を考慮して、この方法が選ばれることがあります。
四十九日法要の日程
仏教では、故人の魂がこの世に留まるとされる49日目に四十九日法要を行います。
この法要は、故人の魂が最終的な審判を受け、あの世へと旅立つ日と考えられています。
実際の日程は、49日目よりも前の週末や祝日に設定されることが多いですが、49日目を過ぎるのは避けるべきです。
四十九日法要は、初七日法要よりも多くの人が参加する傾向にあり、招待する人数に合わせて適切な会場の選定が必要です。
四十九日法要の所要時間
この法要では、焼香と僧侶による読経が主な内容となります。
四十九日法要の開始時間は、午前中でも午後でも構いませんが、午後の場合は早めの時間帯が好ましいです。
法要自体は約1時間で終了し、その後に行われる会食は、精進落としとしての意味を持ちます。
四十九日法要は、仏式の法要の中でも特に重要とされ、その後には百か日法要や一周忌が続きますが、これらは主に親族のみで行われることが多いです。
仏式以外の宗教における法要の慣習とスケジュール
仏式以外にも、様々な宗教で死後に行われる特別な法要や儀式が存在します。
ここでは、主に神道とキリスト教の法要について説明します。
神道における霊祭
神道では、死後10日目の十日祭や20日目の二十日祭、50日目の五十日祭などの霊祭が行われます。
これらの中でも、十日祭と五十日祭は特に多くの人々に実施されている重要な儀式です。その他、合祀祭や百日祭、一年祭もよく行われる祭典です。
これらの祭りは、通常はお墓の前で執り行われますが、都市部などの狭い区画では別の会場を借りて行うことも増えています。
神道の儀式は柔軟で、地域ごとの作法に大きな違いが見られます。
キリスト教の追悼ミサと記念式典
カトリック教会では、3日、7日、30日、そして故人の命日に追悼ミサが行われることが一般的です。
日程は固定されておらず、故人や遺族の背景によって調整されることがあります。
教会でのミサが主流ですが、近年では葬儀式場や斎場で行うケースも増えています。
プロテスタントでは、教会や式場での記念式典が一般的ですが、こちらも地域によって異なる慣習が見られるため、詳細は教会や葬儀社に確認することが重要です。
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よくある質問
忌引き休暇の日数はどのように決まりますか?
忌引き休暇(喪に服すための休暇)の日数は、故人との親等に基づいて会社ごとに異なります。
以下は一般的な忌引き休暇の日数の基準です:
- 配偶者:10日間
- 父母:7日間
- 子:5日間
- 兄弟姉妹:3日間
- 祖父母:3日間
- 配偶者の父母:3日間
- 孫:1日間
- 叔父叔母:1日間
- 配偶者の祖父母・兄弟:1日間
これらの日数はあくまでも一般的なガイドラインであり、会社によって異なる場合があります。
また、特別な事情(例えば、喪主を務める場合や遠方での葬儀等)により、これらの基準よりも長い休暇を取得することができることもあります。
詳細は所属する会社の規定を確認することをお勧めします。
スポンサーリンク葬儀の日数のまとめ

ここまで葬儀の日数や日程の決め方、確認事項などを中心に書いてきました。
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- 葬儀の日数は一般的に早くて3日、長い場合は1週間ほど
- 葬儀日程は遺族・親族の都合、火葬場の空き状況、僧侶の予定を考慮して決める
- 葬式をすぐに行えないときは、遺体を一定期間安置し、後日取り行う
- 予算、参列者の範囲、葬儀形式などを確認してから葬儀の日程を決める
これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
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監修者

袴田 勝則(はかまだ かつのり)
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
経歴
業界経歴25年以上。当初、大学新卒での業界就職が珍しい中、葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから皇族関係、歴代首相などの要人、数千人規模の社葬までを経験。さらに、大手霊園墓地の管理事務所にも従事し、お墓に納骨を行うご遺族を現場でサポートするなど、ご遺族に寄り添う心とお墓に関する知識をあわせ持つ。
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