お葬式
骨上げをしない事は可能?しなかった場合、遺骨はどうなる?
更新日:2022.11.17 公開日:2022.02.23
火葬の後に行われる「骨上げ(こつあげ)」のマナーをご存じでしょうか。
また、骨上げは必ず行わなければならないのでしょうか。
そこでこの記事では、骨上げの作法について詳しく説明していきます。
この機会に骨上げについて正しく理解しておきましょう。
また、火葬や土葬についても触れていますので、ぜひ最後までご覧ください
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骨上げとは
骨上げとは、火葬が終わった後に骨を遺族が箸で拾い、骨壺に収める儀式のことを言います。
骨上げの儀式は、実は日本独自のもので、海外では火葬するということがあまりないので、骨上げの儀式も行なわれていません。
骨上げに参加するのは遺族だけではなく、故人と縁の深い人が骨を拾うこともできますので、遺族と相談するとよいでしょう。
火葬が終わると、収骨室の骨上げ台に骨が運ばれています。
拾い上げる人全員で骨上げ台を囲み、用意されている箸で骨を拾い上げ骨壺に収めます。
拾い上げの順番は通常、喪主を先頭に故人と縁の深かった順に行います。
最終的には、故人の喉仏の部分を、故人と最も縁が深かった方が収めて骨上げの儀式が終わります。
骨上げをする意味
骨を箸で拾い骨壺に収める骨上げですが、この箸で拾うということに大切な意味があります。
故人が、三途の川をこの世からあの世に渡るため、「橋渡し」をするためと考えられています。
骨上げには、木と竹といった素材と長さが違う箸を対にして使用していますが、これは接ぎ木ではないことを意味しています。
故人と決別するという意味で、日常生活とは違う箸の使い方をし、真逆であるということを表す「逆さごと」に由来しているからでしょう。
骨上げの由来
骨上げの歴史は、日本で火葬が始まった頃までさかのぼります。
仏教が日本に入ってきた奈良時代に、火葬が一部の上流階級の人に取り入れられました。
持統天皇は天皇で初めて荼毘に付かれた天皇です。
日本での火葬の歴史は800年以上あり、日本の風土に合わせて儀式化され、しだいに骨上げという儀式も行われるようになりました。
火葬を行っている国は、日本以外にも中国、インドとありますが、遺族が骨壺に骨を収める骨上げの儀式は日本独自のスタイルと言っていいでしょう。
スポンサーリンク骨上げをしない選択
火葬の際には必ずと言って行われている骨上げですが、骨上げをしないという選択もあるのでしょうか。
これは、結論から言うと骨上げをしないということもできます。
故人との関係性は、家族によって様々ですが「遺骨は必要ない」と考える方もいらっしゃいます。
遺骨が必要ない場合は、骨壺に骨を拾い上げる必要もなく「骨上げをしない」という選択になるのです。
また、骨上げは日本独自のものですが、地域によって儀式のやり方にも違いがあります。
特に東日本と西日本では骨上げの方法が異なりますので注意が必要です。
東日本
遺骨のすべてを骨壺に収める「全収骨」という方法で行われます。
全収骨が原則なので、収骨拒否ができない場合が多いです。
西日本
一部の遺骨だけを骨壺に収める「部分収骨」という方法で行われます。
骨壺の大きさも東日本に比べると、西日本は小さいサイズです。
西日本の一部の場合は、部分収骨も拒否して骨上げを行わないことも可能です。
どちらの場合も、火葬場によって対応が異なる場合があるので事前に必ず確認してください。
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骨上げをしない人はどんな人?
火葬して骨上げをするのは当たり前と思っていた方は、「骨上げをしない人もいるの?」と驚くかもしれません。
実際に骨上げをしない人にはどのような理由があるのかを紹介します。
事情があって故人との関係性が深くない場合
家庭にはいろいろな事情がありますので、血縁関係にあっても関係性が薄い場合があります。
例えば、小さい頃に離婚してずっと会っていなかった父親が亡くなった場合は、遺骨を引き取らないという選択もあるでしょう。
また、叔父・叔母の葬儀を姪や甥が行う場合は、故人とあまり関係が深くありませんので骨上げをしないと考える方もいます。
故人と遠い親戚の場合も、葬儀は行っても納骨までは面倒が見られないと考える方もいるでしょう。
故人に家族や親戚がいない場合
故人に家族や親族が一人もいない場合、後見人が喪主を行いますが、収骨を希望されない場合があります。
経済的な理由で希望しない
葬儀までは行い、その後の遺骨の供養までは経済的に面倒が見られない場合は、火葬だけを選ぶ方も多いです。
スポンサーリンク骨上げをしなかった場合、遺骨はどうなる?
収骨をしないという選択は、必ず認められるわけではありません。
収骨なしが認められた場合は、どこが遺骨を引き取ってくれるのかというと地域の各市町村が供養を行ってくれます。
供養方法は、提携先の寺院もしくは、市町村にある合祀の納骨堂で供養が行われます。
供養の方法は各市町村によって違いがあります。
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収骨の作法が東西で違う理由
骨上げの手順や作法は、地域によって差があり、特に東日本と西日本では違います。
先ほども説明しましたが、東日本では全ての遺骨を骨壺に収める全収骨、西日本では一部の骨だけを収める部分収骨が基本です。
なぜ東と西で違いが出るようになったかというと、明治6年に「火葬禁止令」が布告され埋葬が全て土葬になったのがきっかけです。
しだいに土葬場所の確保が難しくなり、衛生的な面も考え明治8年に火葬禁止令は廃止されました。
この時に「遺骨はすべて持ち帰るように」と政府が通達しましたが、関東ではこの通達を守り、関西ではあまり守る人がいなかったといいます。
関西の場合、火葬場と墓地が隣接していたところが多かったため、遺骨をそのまま埋葬することができました。
遺骨を一部しか持ち帰らないという方が多く、現在の収骨方法の違いにつながったと考えられています。
スポンサーリンク骨上げのやり方と作法
骨上げは、基本的には火葬場の係員が流れを説明してくれるのでやり方がわからなくても問題ありません。
ただし、火葬場や葬儀会社によって作法が違う場合もありますので、骨上げの基本的な流れと作法を確認しておきましょう。
骨上げは2人一組で行う
収骨室で火葬された遺骨の周りに遺族が立って、係員に骨を拾う説明を受けます。
正式には男女のペア2人1組で行い、用意されている箸を使用して一つの骨を二人で骨壺へ収めます。
2人で拾い上げる、もしくは1人が拾い上げた遺骨を相手に渡し骨壺に収めるなどの方法がありますので、係の人に確認しましょう。
喉仏の骨は最後
遺骨は、歯を拾った後は足から順番に収めていきます。
故人が立つようにという思いを込めて、足の部分が骨壺の一番下に来るように拾うのが理由ですが、地域によって順番が多少異なりますので注意しましょう。
通常は一番最後に喉仏の骨を拾い、骨壺に収め終了です。
これは喉仏の骨の形が、仏様が座禅を組んでいる姿にそっくりなことから、特に大切に収骨するためと言われています。
喉仏の骨は、喪主と故人に特に深い関係の人がペアになって拾い収めます。
埋葬許可証も一緒に入れる
骨上げの後は、骨壺を白木の箱に収めて、綿袋(きんたい)と呼ばれる白い布で包みます。
また、骨壺の中に埋葬許可証を入れることで、許可証の紛失を防ぐことができます。
埋葬許可証をなくしてしまうと、納骨することができなくなってしまうので、注意が必要です。
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火葬は必ずしなくてはいけない?
骨上げをしないという選択は地域によっては可能ですが、そもそも火葬は必ずしなければならないものなのでしょうか。
火葬をしなければ遺骨は出ませんので、骨上げの儀式は必要がなくなります。
今の日本では、ほとんどが火葬で埋葬していますが、他の埋葬方法もあるのかを確認しましょう。
日本の場合、昔は火葬ではなく、海外のように土葬が一般的でした。
土葬は、遺体を焼却せずそのまま土に埋葬する方法のことで、昭和の初期頃までは土葬の地域もありました。
現在でも、実は土葬という埋葬方法も法律で定義されているのです。
ですから今でも「絶対に火葬でなければならない」というわけではないのは、覚えておきましょう。
では、どうして日本では火葬が一般的なのか、土葬の問題点などを解説します。
火葬が一般的な理由
実際に99%は火葬で埋葬されているのはなぜかというと、土葬ができる霊園や土地が限られているからです。
また、土葬の場合は自治体による許可が必要で「土葬許可証」を持っていなければ、土葬ができません。
都道府県によっては土葬が禁止されているところもありますし、墓地によっても受け入れられない場合が多いです。
火葬ではなく土葬を考えている場合は、生前から受け入れてくれる墓地を確保などして準備を行う必要があるでしょう。
衛生面の問題
土葬には許可が難しいだけではなく、他にもデメリットがあります。
火葬と違って土葬の遺体の場合は、多くの土地が必要になるという点です。
たくさんの人が土葬にすることによって、墓地が足りなくなると考えられました。
そして、もうひとつは衛生的に問題がある点です。
土葬では遺体が腐り土に還りますが、それによって地下水に影響が出る場合があるからです。
過去に土葬されたご遺体が原因で、感染症が引き起こされた事例もありました。
土地の広さと衛生上の問題で、日本では土葬ではなく火葬が選ばれているのです。
骨上げしないのまとめ
ここまで骨上げをしない場合についての情報や、骨上げの作法と順番などを中心にお伝えしてきました。
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- 骨上げをしない選択も可能
- 骨上げをしない理由は、故人と関係性が薄いなど様々
- 骨上げは基本男女ペアで行う
- 火葬ではなく土葬も可能だが、許可や衛生面で難しい
これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
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監修者
田中 大敬(たなか ひろたか)
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
経歴
業界経歴15年以上。葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから著名人や大規模な葬儀までを経験。お葬式を終えた方々のお困りごとに数多く寄り添いサポートを行う。終活のこと全般に知見を持ち、特に士業や介護施設関係の領域に明るい。
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