お葬式
葬儀手配の手順は?葬儀社選びのポイントについても解説
更新日:2024.02.03 公開日:2021.09.22

記事のポイントを先取り!
- 死亡届の準備→葬儀社との打ち合わせ→知らせの順で行う
- 葬儀費用は150万円程度
- 希望通り行えるか打ち合わせでしっかり確認することが大切
親しい人が亡くなって、葬儀を手配する機会は多くの方が経験するでしょう。
ですが、人生で何度も起こることではないため、わからないことも多いはず。
そこで、この記事では、
- 葬儀の手配手順
- 葬儀の費用について
- 葬儀社を選ぶポイント
以上の内容で解説していきます。
最後までご覧ください。
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葬儀の手配手順

葬儀の手配はどのように行えばよいのでしょうか。
以下で一般的な葬儀を手配する手順についてご紹介いたします。
末期の水を行う
末期の水は、医師から臨終を告げられた後、すぐに行う儀式です。
新品の割箸に柔らかい脱脂綿を巻きつけ、水に浸します。
それを故人の唇に触れさせ、故人の唇を湿らせます。
死亡診断書を作成する
逝去後は、医師に死亡診断書を作成してもらう必要があります。
死亡診断書は、その後の手続きに必要となるため、確実に用意しましょう。
作成する手順は、亡くなった場所によって違いがあります。
病院で亡くなった場合
病院で亡くなった場合は、医師による死亡確認が行われます。
その後、医師に死亡診断書を作成してもらいます。
自宅で亡くなった場合
自宅で亡くなった場合は、まずかかりつけの医師を呼びます。
その上で、医師に死亡診断書を作成してもらいます。
事件や事故の場合など死因が不確かな場合は、警察による検視を受け、司法解剖が行われます。
この場合、死亡診断書ではなく、死体検案書を作成してもらいます。
死亡届を作成する
死亡診断書に基づき、死亡届を作成し提出します。
死亡届は、逝去から7日以内に提出するようにしましょう。
葬儀社にお願いすれば、死亡届の提出を代行してもらえる場合もあります。
火葬許可証を受け取る
死亡届が受理されると、火葬許可証を発行してもらいます。
地方自治体によっては、火葬許可申請書という別の申請書を作成することもあります。
火葬許可証の発行がないと、遺体を火葬できないので注意しましょう。
葬儀社と打ち合わせをする
死亡届を出した後は、葬儀社との打ち合わせに入ります。
喪主の選定
まずは喪主を決めていきます。
喪主とは、葬儀の主催者として、葬儀を取り仕切る人のことを指します。
故人の配偶者や子どもが務めることが多いです。
配偶者や子どもがいない場合は、故人の兄弟姉妹や親しかった友人が喪主を務めることもあります。
形式や規模の決定
葬儀には様々な形式があります。
参加人数によって葬儀の規模や負担も変わってくるので、自分たちに合った葬儀形式を選ぶ必要があります。
以下で主な葬儀形式についての概要をご説明します。
- 一般葬
友人、知人、会社の同僚や親族など、多くの参列者を招いて行われる葬儀形式です。
参列者が多いため、遺族の負担は比較的大きいですが、故人をしっかりと弔うことができます。
- 家族葬
親族や親しい友人のみで執り行う形式の葬儀です。
比較的小規模で執り行われるため、遺族の負担は軽減できます。
- 直葬
通夜や告別式を省き、火葬のみを行う形式の葬儀です。
費用を安く抑えられ、手順も簡素なものとなっています。
- 一日葬
通夜を行わず、告別式と火葬のみを行うスタイルです。
1日で葬儀を終えられるため、遺族の体力的・精神的な負担を軽減できます。
日付の調整
葬儀の形式が決まったら、日程調整に入ります。
故人が亡くなった翌日にはお通夜を行い、その翌日にはお葬式と火葬を行うのが一般的です。
近親者への連絡
葬儀の日程が決まったら、近親者に訃報を連絡します。
葬儀の日時や場所、どのようにして亡くなったのかなどを、3親等以内の親族に伝えます。
さらに、故人が生前に親しかった友人、知人にも連絡します。
葬儀の手配後に行うこと
葬儀を手配した後もやることはまだ多く残っています。
遺族が葬儀までにやる必要があることを下記で詳しく説明します。
遺影を選ぶ
祭壇の中心となる遺影を選ぶのは重要な作業です。
写真をみて参列者が故人のことを思い、懐かしむことができるような、故人らしさ溢れる写真を選ぶのがおすすめです。
細かくポイントを挙げると、以下に気をつけるといいでしょう。
- ピントが合っているか
- 服装が相応しいか(パジャマ・上裸NG)
- 目線が合っているか
- いつ撮った写真か(5年~10年前まで)
生前にスタジオで遺影撮影を行う人もいらっしゃるかと思います。
用意してあった場合はそちらを使いましょう。
棺に入れるものを用意する
納棺する際、故人と共に副葬品を入れることができます。
こちらも事前に用意する必要がございます。
基本的には燃える物であれば問題なく入れられます。
ただ、故人以外も写っている写真を使いたい場合は、一緒に写っている方の許可をとっておきましょう。
写真以外にも下記のものがよく入れられます。
- 趣味に関するもの
- 衣服
- 手紙
通夜振る舞いの食事を考える
通夜のあとに参列してくださった方全員をおもてなしするための通夜振る舞いの料理も用意する必要がございます。
一般葬であれば参列人数が読めません。
オードブルなど大皿料理で自由につまんでもらうスタイルがいいでしょう。
コロナ禍から感染対策の一環で一人一つずつお弁当等を用意することも最近では多いです。
その場合は足りない問題をなくすために、想定される人数より少し多めに予約しておくのがおすすめです。
返礼品・香典返しを用意する
返礼品は参列していただいた皆様に、香典返しは香典をいただいた方にお返しするものです。
本来は忌明け後に返す物でしたが。最近では即返しが一般的です。
返礼品は500〜1,000円、香典返しはもらった額の3分の1程度の金額のもので返すことが多いです。
葬儀社に依頼して葬儀を執り行う際は、葬儀社が代わりに用意してくれるプランをオプションで御用意してある場合もございます。
寺院へのお布施を用意する
葬儀の種類にもよりますが、一般的な仏教の葬儀を行う場合はお布施の御用意が必要です。僧侶に謝礼として渡す金額です。
金額は3万円~5万円が目安とされています。
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葬儀の費用

葬儀にかかる費用が気になる方は多いでしょう。
以下で、葬儀費用の相場や内訳をご紹介します。
葬儀費用
葬儀にかかる費用は、葬儀の形式によって大きく変わります。
一般葬の場合、平均費用は150万円程度と言われています。
内訳としては、遺体の搬送、通夜・告別式、火葬にかかる費用が挙げられます。
飲食接待費用
通夜振る舞いや葬儀当日の精進落としの飲食にも費用がかかります。
飲食にかかる費用相場は1人当たり2000~5000円程度と言われています。
お布施
葬儀でお経を上げて頂いた僧侶へお布施を払う必要もあります。
お布施の費用は、全国平均で24万円程度と言われています。
ただし、宗派によってお布施にも大きな違いあります。
そのため、24万円という費用はあくまで目安であることを念頭に置いてください。
葬儀費用の平均相場|内訳や葬儀形式別にかかる費用、費用負担を抑える方法について
スポンサーリンク葬儀社を選ぶポイント

葬儀を手配する手順において、多くは葬儀社の助けを借りながら進めることになります。
葬儀を執り行ううえで、葬儀社選びは非常に重要です。
重点を置くべき要素をご紹介するので、これらに注意して葬儀社を選びましょう。
希望の形式で行えるか
葬儀社を選ぶ上で最も重要な要素の1つは、希望の形式で葬儀ができるかということです。
一口に葬儀といっても、一般葬、家族葬、直葬など様々な形式があります。
葬儀社によっては、自分が希望する形式で葬儀が行えなくなることも多いです。
これらを踏まえた上で、迅速に最も希望に叶った葬儀社を選ぶことが大切です。
見積もりがしっかりしている
見積もりに葬儀費用の内訳がしっかり明記されているかどうか、よく確認しましょう。
その際、セットやオプションをきちんと把握しておくと良いです。
費用の内訳をしっかり確認しておかないと、要望していたことができなかったり、追加料金が発生する可能性があります。
担当者の人柄
担当者の対応が誠実かどうかも、葬儀社を選ぶポイントです。
葬儀を行う際、喪主は精神的に余裕がないことが予想されます。
そのため、葬儀社の対応が非常に重要になってきます。
信頼できるスタッフのいる葬儀社を選ぶようにしましょう。
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葬儀の生前予約について

最近では、生きている間に自分の葬儀を予約する葬儀の生前予約が流行っています。
以下で生前予約についてご説明します。
生前予約とは
生前予約とは、本人が存命中に葬儀の契約を交わすことです。
実際の日取りは決めず、葬儀の形式などを検討し契約しておきます。
生前予約することには、メリットとデメリットが発生します。
メリット
葬儀を生前予約するメリットは主に3つあげられます。
望みの形式で葬儀ができる
生前予約の場合、故人が望む形式で葬儀をすることができます。
通常の場合、故人が亡くなってから葬儀の形式を決めることになります。
そのため遺族に意向を伝えておかないと故人の意思を反映しづらくなってしまいます。
しかし生前予約の場合は、当人がまだ存命であるため、時間を気にする必要がありません。
じっくり検討し、葬儀の形式を選択することができます。
費用の目安が事前に分かる
葬儀では大きな費用がかかります。
通常の場合、見積もりをとる葬儀社の数も限られるため相場感を掴みづらくなってしまいます。
しかし生前予約であれば、葬儀でかかる費用の目安を前もって知ることができます。
そのため、支払時に余計に金額を請求されることは少ないでしょう。
遺族の負担を軽減できる
通常、故人が亡くなってから、遺族は急いで葬儀の手配をしなければいけません。
故人が亡くなり、精神的に余裕がない中で葬儀を進める負担は大きいです。
生前予約であれば、慌てて葬儀を手配する必要がないため、負担が軽減できます。
デメリット
生前予約に対するデメリットもあります。
家族から反対を受けることもある
生前予約に対し、否定的な考え方をする人もいるでしょう
亡くなってもいないのに、葬儀の話をするのは縁起が悪いと考える人も多いからです。
また葬儀プランに対して、家族が納得しないこともあるかもしれません。
それがきっかけでトラブルに繋がってしまう場合もあります。
生前予約をする際は、家族とよく話し合っておくことが重要です。
葬儀社に前払いするリスクがある
生前予約の場合、葬儀を行う前に費用を支払うことが多いです。
しかし、生前予約していた葬儀社が倒産した場合など、返金されないというリスクがあります。
契約当時と料金プランが異なっており、追加で料金を支払うケースもあるかもしれません。
葬儀社を選ぶ際には、事前に経営状態や料金プランを確認しておくようにしましょう。
葬儀の手配手順まとめ

ここまで葬儀を手配する手順などを中心に書いてきました。
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- 葬儀の手配は葬儀社と行う
- 葬儀費用は150万円程度
- 葬儀社選びはプランやスタッフを見て決める
これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。
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監修者

田中 大敬(たなか ひろたか)
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
経歴
業界経歴15年以上。葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから著名人や大規模な葬儀までを経験。お葬式を終えた方々のお困りごとに数多く寄り添いサポートを行う。終活のこと全般に知見を持ち、特に士業や介護施設関係の領域に明るい。
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