はかまだ かつのり
袴田 勝則
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記事のポイントを先取り！
一般葬、家族葬、一日葬、直葬（火葬式）と葬儀の種類はさまざまです。
希望に合う葬儀の形式を選ぶには、各葬儀形式の内容や、参列人数が費用に与える影響を理解することが大切です。
そこでこの記事では、葬儀費用の相場や内訳、燦ホールディングス株式会社が実施した「葬儀費用の実態調査」の結果をもとに近年の葬儀傾向をご紹介しています。
出典：燦ホールディングス株式会社「葬儀費用の実態調査」（過去5年以内に葬儀をおこなったことがある全国の40～70歳代の男女を対象に調査）
厚生労働省認定 葬祭ディレクター技能審査制度 一級 葬祭ディレクター
業界経歴25年以上。当初、大学新卒での業界就職が珍しい中、葬儀の現場で数々のお葬式を担当し、身寄りのない方の弔いから皇族関係、歴代首相などの要人、数千人規模の社葬までを経験。
さらに、大手霊園墓地の管理事務所にも従事し、お墓に納骨を行うご遺族を現場でサポートするなど、ご遺族に寄り添う心とお墓に関する知識をあわせ持つ。
葬儀の形式は、
ここからは、それぞれの葬儀の特徴を詳しく解説していきます。
一般葬は
参列者を限定しないため遺族や親族、故人と親しかった友人知人だけでなく、仕事関連の人や近所の人なども参列します。
葬儀の規模は30名ほどの場合もあれば、100名以上の大規模でおこなわれる場合もあり、さまざまです。
しかし、参列者が多いと遺族は対応に追われ、故人とのお別れの時間が少なくなることがあります。
家族葬は
故人とのお別れの時間をゆっくり取るために、参列人数を絞って対応時間を減らしたり、香典返しにかかる時間を省くために、香典辞退したりする人もいます。しかし香典を辞退すると、香典収入を葬儀費用にあてられないため、辞退するかの検討は慎重におこないましょう。
ただし、家族葬をお知らせする範囲に明確な基準がないため、参列をご遠慮いただく人への訃報連絡は、後日トラブルにならないように工夫する必要があります。
家族葬については、以下の記事でも紹介していますのでご参考ください。
一日葬は、
また、宗教作法を一部省くことにもなるため菩提寺など宗教者と付き合いのある場合はトラブルになる恐れもあります。そのため、宗教者に一日葬をおこないたい旨のお伺いをたてて、許可を得ておくとトラブルになりにくいです。
直葬（火葬式）は
故人を偲ぶ時間は少ないですが、通夜と葬儀・告別式がないため費用が安く短時間ですむので経済的負担と身体的負担は軽減されます。
直葬（火葬式）については、以下の記事でも紹介していますのでご参考ください。
※n=2,000 名
※葬儀形式の定義：家族葬（家族や親しい方を中心とした葬儀）、一般葬（家族や親しい方の他、仕事関係や地域の方も参列される葬儀）、１日葬（通夜式を省いて葬儀のみ１日で行う）、火葬式（お別れの場所や時間をとって火葬を行う）、直葬（亡くなられた場所から直接火葬場にお連れして火葬を行う）
| 家族葬 | 一般葬 | 一日葬 | 直葬（火葬式） | |
|---|---|---|---|---|
| 全体 | 66% | 25% | 4% | 5% |
| コロナ禍前 | 59% | 35% | 3% | 3% |
| コロナ禍後 | 71% | 17% | 5% | 7% |
かつては親族や友人知人、会社関係者、近隣住民など多くの人が参列する一般葬が主流でした。しかし近年では家族葬を選ぶ方が増えており、コロナ禍前（2018年〜2019年）とコロナ禍後（2020年〜2023年）を比較するとより顕著です。
今後も高齢者の増加や経済状況によって、費用を抑えやすく故人とのお別れの時間をゆっくり過ごせる家族葬の需要が増えていく可能性があります。
お葬式の費用は、参列者の人数や斎場の種類によって変動します。
あくまで目安になりますが、葬儀形式別の費用相場は以下のとおりです。
| 葬儀の種類 | 費用相場 |
|---|---|
| 一般葬 | 総額100万～200万円程度 |
| 家族葬 | 総額50万～150万円程度 |
| 一日葬 | 総額40万～140万円程度 |
| 直葬（火葬式） | 総額20万～50万円程度 |
葬儀費用の相場や御布施や香典返しの費用、故人の資産、葬祭費補助金制度について、以下で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
葬儀費用の内訳には葬儀一式費用、飲食・返礼品費用、寺院関係にかかる費用に分けられます。ここからは、各項目ごとに含まれる内容と相場費用をご紹介します。
| 費用項目 | 含まれる内容 | 調査平均費用 |
|---|---|---|
| 葬儀一式費用 |
| 68万2,000円 |
お葬式をおこなう際に必要な費用ですので、葬儀社のプランに組み込まれていることが多いです。お見積りを取る際は、
| 費用項目 | 含まれる内容 | 調査平均費用 |
|---|---|---|
| 飲食・返礼品費用 |
| 17万8,000円 |
| 費用項目 | 含まれる内容 | 調査平均費用 |
|---|---|---|
| 寺院関係にかかる費用 |
| 27万7,000円 |
寺院関係にかかる費用は、
葬儀プランに含まれていない場合は、追加で費用がかかるため注意が必要です。
ここからは葬儀費用に影響を与える、参列者の人数、葬儀をおこなう式場の種類などを項目別にご紹介します。
前述のとおり、飲食費用や返礼品費用は参列人数によって変わるため葬儀費用への影響が大きいです。
燦ホールディングス株式会社の調査によると、葬儀の規模を30名未満と回答された人が73％に対し、100名以上の大規模な葬儀は3％という結果でした。
近年では、昔に比べ地域や近隣の人とのつながりが希薄になっている傾向があります。また、医療の発達により高齢で亡くなる人が増え、親しかった友人などの参列者年齢も高くなっています。
そのため費用を抑える目的以外にも
葬儀をおこなう式場によって利用料金が異なります。葬儀場の種類別費用相場は以下のとおりです。
| 葬儀場の種類 | 費用相場 |
|---|---|
| 葬儀社のセレモニーホール | 10万～30万円 |
| 火葬場もしくは火葬場に併設された斎場、施設 | 5万～30万円 |
| 自宅 | 0円 |
| 公民館・集会所 | 5,000円～5万円 |
| 寺院・教会などの宗教施設 | 20万～50万円 |
全体の82％の人が葬儀社のセレモニーホールで葬儀をおこなったと回答しています。セレモニーホールは葬儀専用に建てられているため、祭壇や控室、駐車場などの設備が充実しています。
次に回答率が高い「火葬場もしくは火葬場に併設された斎場・施設」の多くは公共団体が運営している公営斎場が多く、市民料金が適用されているため安く利用できます。該当の市民以外も利用できるところもありますが、その場合は割増料金になってしまいます。火葬場と式場が併設されていると、火葬場への移動が軽減され霊柩車の費用を抑えられるなどのメリットがありますしかし、セレモニーホールに比べて数が少ないため、希望した日付に利用できることは稀で、日延べすることがほとんどです。
自宅や公民館・集会所は利用料が安いですが葬儀専門の式場ではないので、スペースや設備が足りないケースがあり、寺院・教会などの宗教施設は檀家でないと利用しづらいイメージが持たれています。実際には檀家でなくとも利用できる寺院斎場はあるので、厳かな雰囲気のなかでおこないたい人は検討してみるとよいでしょう。
総合的にみるとセレモニーホールは幅広い条件に対応できるため、選ばれる割合が高いといえます。また、総額費用で見ると他と大差がないこともあり、コストパフォーマンスがよい傾向があります。
お葬式の費用は、
実際、「葬儀前は葬儀にかかる総額をどれくらいと考えていましたか？」という質問に対して「50万円以上100万円未満」と回答した人が最も多く、次に「20万円以上50万円未満」、「100万円位以上150万円未満」が同率で2位という結果でした。
前述した葬儀別の費用相場を踏まえると、実際よりも少なく見積もっている人が多いことがわかります。
特に、葬儀の仲介会社のホームページに掲載されている金額やお見積りの総額には、具体的な人数や式場、宗教形式が考慮されていない場合も多いため、結果として予算よりもかかってしまいます。
葬儀の総額が想定よりもかかってしまった場合は、各自治体で葬儀後に申請できる葬祭費や埋葬料などの補助金制度を利用してみてもよいでしょう。支給される金額は自治体によって違うため、ホームページでの確認をおすすめします。
ここまで、葬儀費用についてお伝えしてきました。
葬儀の費用は参列人数や葬儀をおこなう場所、宗教・宗派によって変わってくるため、必ずしも相場通りの費用にならないのが現状です。葬儀前は100万円未満でおこなう予定だったのに、実際には100万円以上かかってしまった人も多いです。
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